物価が上昇するインフレは現金の価値を目減りさせてしまいます。
せっかく貯めたお金が日々減っていくと思うとなんだかやりきれませんね。
そこで本記事ではインフレへの対策方法を紹介します。
1. インフレとはなにか
インフレとは継続的にモノやサービスの価格（物価）が上昇することです。
インフレと聞くとあまり良いイメージを持たない方もいるでしょう。
しかし、すべてのインフレが悪い現象というわけではありません。
給料の上昇がともなう「良いインフレ」もあれば、そうならない「悪いインフレ」もあるのです。
しかし、良し悪しに限らず、すべてのインフレに共通する事実があります。
それは「現金の価値の目減り」です。
1.1 インフレによってなぜ現金の価値が目減りするのか
なぜインフレによって現金の価値は目減りしてしまうのでしょうか？
具体例を通して考えてみましょう。
たとえば、卵1パック100円だったものがインフレによって200円になったとします。
つまり、これまで200円あれば2パック買えていた卵が、1パックしか買えなくなってしまったということです。
お金の力（価値）が下がっていますね。
これがインフレによる「現金の価値の目減り」です。
1.2 良いインフレ・悪いインフレとは
良いインフレとは景気拡大をともなうインフレのことです。
モノやサービスへの需要（人気）が増加すれば、需要超過によって値段が上がります。
値段が上がれば企業の売上が増加し、社員の給料がアップするでしょう。
社員の給料がアップすれば、消費意欲はますます拡大します。
こうした良い循環のもとに起こるインフレは良いインフレです。
いっぽう、悪いインフレとは景気拡大をともなわないインフレです。
たとえば、為替変動や世界情勢の急変によって原材料コストが高くなれば、（それを商品価格に転嫁できない形で）企業の業績は悪くなります。
このようなケースでは社員の給料が上がることもないため、（物価上昇による現金価値の目減りで）労働者の実質所得は減少し、家計が圧迫されます。
こうした悪循環をもたらすのが悪いインフレです。
2. 個人でできるインフレ対策
では、インフレによる現金の価値の目減りを防ぐにはどうすれば良いのでしょうか？
答えは「投資」です。
世の中にはさまざまな金融商品がありますが、そのなかでもとりわけポピュラーなのが株式でしょう。
株式は企業が資金調達を目的に発行する有価証券です。
投資家は株の購入を通じて企業に資金を提供するかわりに以下のような利益を期待できます。
- （株式の価格上昇による）売却益
- （企業が上げた利益の分配による）配当金
株式の保有はインフレヘッジ（インフレを回避する行動）の有効な手段です。
理論経済学によれば、インフレによってモノ・サービスの値段が上がれば、企業の売上、利益、株価も連動して上昇するとされています。
インフレ対策を個人でやるなら、現金のうちの何割かを株式に変えて保有することをおすすめします。
2.1 実物での保有もインフレ対策になる
（株式保有に限らず）インフレヘッジの方法はさまざまあります。
なかでも、実物資産の保有は最もシンプルな方法と言えるかもしれません。
「モノ・サービスの値段が上がるなら現金をモノ・サービスにしてしまおう」という発想ですね。
現金を実物資産に換えるなら「金（GOLD）」がポピュラーかつ手軽です。
たとえば、楽天証券であれば、月1000円からオンラインで金（GOLD）を購入できますし、自宅で実物を保管する必要もありません（自宅への郵送も可）。
また、不動産も実物資産としてはポピュラーな存在です。
不動産投資は後述する投資信託を利用すれば少額から手軽に購入・売却（解約）ができます。
【ワンポイント】金は景気後退にも強い
金は景気後退にも強いとされる資産です。
実際米国で不景気とインフレが共存する「スタグフレーション」が発生した際、金の価格は上昇しています。
2.2 物価連動国債も有効なインフレヘッジの手段
国債とは国が資金調達のために発行する有価証券です。
投資家は国債の購入を通じて国に資金を貸すかわり、満期までに元本プラス利子が返ってくるしくみです。
出所：MeChoice編集部
物価連動国債とは物価の変動に合わせて元本が増減する国債です。
インフレになれば、元本（元手）の価格が上昇するので、利息も増えます。
また、2013年以降の発行分についてはフロア（元本保証）が設定されているので、最終的に返ってくる元本がマイナスになることはありません。
物価連動国債は、元金額が物価の動向に連動して増減します。すなわち、物価連動国債の発行後に物価が上昇すれば、その上昇率に応じて元金額が増加します（以下、増減後の元金額を「想定元金額」といいます。）。償還額は、償還時点での想定元金額となりますが、平成25年度以降に発行される物価連動国債には、償還時の連動係数が１を下回る場合、額面金額にて償還される元本保証（フロア）が設定されています。
出所：財務省「物価連動国債の商品設計」
物価連動国債は投資信託などを通じて投資できます。
3. 株式や不動産に投資するなら投資信託がおすすめ
株式投資に取り組むのであれば、投資理論や企業の財務諸表を読む能力など幅広い知識やスキルが必要となります。
初心者が予備知識なしで取り組むには難易度が高いと言えるでしょう。
そこで投資初心者の株式投資におすすめなのが「投資信託」です。
投資信託は投資のプロに資金の運用をおまかせできる金融商品です。
投資信託協会では以下のように定義されています。
「投資信託（ファンド）」とは、一言でいえば「投資家から集めたお金をひとつの大きな資金としてまとめ、運用の専門家が株式や債券などに投資・運用する商品で、その運用成果が投資家それぞれの投資額に応じて分配される仕組みの金融商品」です。
出所：投資信託協会「そもそも投資信託とは？」
出所：MeChoice編集部
2023年現在は約6000本の商品があり、なかには日経平均株価やS&P500といった株式市場の平均を示す指数に値動きを連動させる商品や、ファンドマネージャーが株式銘柄を厳選して投資・運用する商品があります（出所：投資信託協会「投資信託の全体像(純資産総額・ファンド本数)直近データのバックナンバー」）。
投資初心者の方は投資信託を購入することで株式投資をプロにおまかせするのも1つの手です。
また、不動産を中心に運用する不動産投資信託（REIT）もあります。
不動産に投資したい場合も投資信託は有効な手段となるでしょう。
投資信託はいずれも少額から始められます（月100円から）。
購入はもちろん、解約が気軽にできる点も大きな魅力です。
解約時の投資信託価格（基準価額）が購入時よりも上回っていればその差額が利益となります。
＜動画でわかる投資信託のキホン＞
Voice By ondoku3.com
4. 株や投資信託を始めるなら楽天証券がおすすめ
金融商品を購入するには、証券会社をはじめとする金融機関で証券口座を開設しなければいけません。
数多くの金融機関が証券口座を提供していますが、なかでも株式や投資信託を始めるなら楽天証券がおすすめです。
楽天証券は手数料・商品ラインナップ・独自サービスのいずれにも優れたオールラウンダーなネット証券であり、総合口座数は900万を突破しています（2023年4月時点）。
国内株式の取引手数料は現物・信用とも無料（10月2日約定分～）、外国株も米国・中国・ASEAN（シンガポール、タイ、マレーシア、インドネシア）と幅広くカバーしています。
投資信託は2602本をラインナップ、つみたてNISA対象商品の取扱数も195本と業界最多水準です。
さらに、投資信託の「つみたて購入」を楽天カード決済にすることで、最大1％の楽天ポイントが還元されます。
日本経済新聞や日経MJを読めるサービスも展開しているので、日々情報収集しながら投資を進めていきたい方にもおすすめです。
6. 参考資料
MeChoice編集部
インフレは物価の継続的な上昇を指す
インフレは現金の価値を目減りさせる
株式・不動産・物価連動国債などの保有は有効なインフレヘッジの手段となる
