老後の生活資金として、年金が大きな役割を担うというのは周知の事実かと思いますが、一体いくら受け取れるのかを詳しく知る方は少ないかもしれません。
老後は公的年金が受け取れるから安心と思いたいところですが、果たして本当に年金だけで老後生活を送れるのか不安なことでしょう。
年金だけでは足りないとなったときに、どのくらいの不足が生じるのか分からなければ、対策の打ちようがありません。
そこで今回は、いまのシニア世代がいくらの公的年金をもらっているのか、1歳ごとに確認していきます。
まずは公的年金の仕組みから見ていきましょう。
1. 日本の年金制度「国民年金」と「厚生年金」のしくみ
日本の公的年金は「国民年金」と「厚生年金」の2つの制度があります。図のように国民年金（基礎年金）の上に厚生年金が位置することから、「2階建て構造」とも言われています。
1.1 国民年金（老齢基礎年金）
1階にあたる「国民年金」は、原則、日本に住む20歳から60歳未満の方が加入します。年金の基礎部分となるため、「基礎年金」とも呼ばれます。
加入期間となる40年間（480カ月）の保険料納付状況により、老後の年金（老齢基礎年金）額が決定します。毎年改定されますが、2023年度の新規裁定者（67歳以下）の場合、6万6250円（月額）が満額です。
1.2 厚生年金（老齢厚生年金）
一方で2階にあたる厚生年金には、主に会社員や公務員などが、国民年金に上乗せする形で加入します。
厚生年金の場合、保険料は一律ではありません。収入によって標準報酬月額の等級が決まり、定められた保険料を事業主と折半して納めます。
そのため、現役時代の加入期間や報酬によって将来の年金（老齢厚生年金）は大きな個人差があります。
では、いまの70歳～89歳のシニアは、実際に「厚生年金・国民年金」をどのくらい受け取っているのでしょうか。年代別に月平均での受給月額を見ていきましょう。
