投資初心者は何から始めるべきか？投資家の第一歩を解説

これから投資に取り組む初心者の方はまず何から始めるべきなのでしょうか？

本記事ではこのような疑問に答えるべく、投資家デビューするための効率的なステップをイチからお伝えしていきます。

おすすめの証券口座や運用商品も紹介するので、何から手を付ければよいのかわからない方はぜひ参考にしてください。

1. この記事を読んでわかること

•  投資初心者は何から始めるべきか
•  投資初心者が投資家デビューするステップ
•  投資初心者におすすめの証券口座と金融商品

2. 投資初心者は少額投資から始めよう

投資は、何よりもまず始めてみることが大切です。

最初は少額から始められる金融商品に的を絞って運用経験を積みましょう。

投資信託や単元未満株であればワンコインで始められます。

投資経験を積む中で疑問が生じることもあるでしょう。

本や新聞はそのタイミングで手を付けていけば良いのです。

2.1 それでも勉強から入りたい方におすすめの本

それでも、なかには「やはり、まずは投資関連の本を1冊読んでからスタートしたい」という方もいるでしょう。

そのような方におすすめなのが「ウォール街のランダム・ウォーカー 株式投資の不滅の真理」です。

本書はプリンストン大学経済学部長などを歴任したバートン・マルキール氏の手になる「投資のバイブル」。1973年以来、2023年までに13版を重ね、全米だけでも累計2000万部を突破しています。

読者は投資の歴史を旅しながら、各種理論やその発展過程、各金融商品の特徴、年齢別のポートフォリオの組み方などを学べます。

3. 初心者が投資を始める5つのステップを紹介

では、まず投資を始めてみるにあたってどのようなストーリーを描いていけば良いのでしょうか？

ここでは初心者が投資を始めるまでの各ステップを詳しく解説していきます。

＜投資を始める4つのステップ＞

1. 証券口座を開設する
2. 運用する資産を決める
3. 購入する銘柄・商品を決める
4. 運用状況をチェックする

3.1 証券口座を開設する

投資を始めるならまずは証券口座を開設しましょう。

株式や投資信託などの各種金融商品は証券口座を通じて購入することになります。

現在、多くの金融機関が証券口座を提供していますが、なかでもおすすめなのは「楽天証券」です。

楽天証券とは

楽天証券は900万口座の開設実績を誇る日本屈指の証券会社です。

国内株取引手数料は1日100万円までの取引が無料。2023年10月2日約定分からは現物・信用とも完全無料となります。

外国株は米国・中国にくわえてASEAN株（タイ・シンガポール・マレーシア・インドネシア）もカバー。

投資信託は2602本、つみたてNISA対象商品は195本をラインナップしています。

また、投資信託のつみたて投資を楽天カード決済にすれば、購入額の0.5～1％が楽天ポイントで還元されるほか、たまったポイントは投資信託・国内株・米国株・バイナリーオプションの購入代金に充当することもできます。

※いずれも2023年9月21日時点のデータにもとづきます。

3.2 運用する資産を決める

証券口座を開設したら運用する資産を決めましょう。

個人が運用できる資産には株式・債券・コモディティ・不動産などさまざまあります。

なかでも初心者の方におすすめなのは株式です。

株式は企業が資金調達のために発行する有価証券です。

投資家は株式を購入することで企業に資金を提供し、見返りとして以下の利益を期待できます。

• キャピタルゲイン：株価上昇によって生じる株式の売却益
• インカムゲイン：企業が上げた利益から（持ち株数に応じて）支払われる配当金

また、企業によっては株主優待を実施しており、投資家は保有株数に応じた各種のプレゼントを受けられます。

3.3 購入する銘柄・商品を決める

運用する資産を決めたら次は購入する銘柄・商品を決めましょう。

たとえば、株式を購入するならどの企業の株を買うのかを決めます。

また、投資信託を通じて株に投資するのも1つの手です。

投資信託はプロに投資先の選定や運用をおまかせできる金融商品のことです（詳しくは後述）。

投資家は投資先や運用方針がことなる約6000本の商品から運用商品を決めることができます。

なかには広く世界の株式に分散投資するものや日経平均株価に連動するよう設計された商品もあるので、株に投資する手段として投資信託はぜひとも検討しておきたいところです。

3.4 運用状況をチェックする

購入する運用商品を決めたら以下の流れで取引を行いましょう。

1. 証券口座への入金
2. 購入する運用商品の注文

楽天証券などのネット証券であれば、いずれもオンラインで実行できます。

商品購入後は経済新聞や本で知識を得つつ運用状況を定期的にチェックするようにしましょう。

株式などの投資商品は常に値動きが発生します。

購入時よりも値上がりした状態で売却すればキャピタルゲイン（売却益）が得られます。

反対に購入時よりも値下がりすることを元本割れといいます。

投資は元本割れによる損失の発生があることは常に心に留めておきましょう。

4. 投資初心者におすすめの金融商品3選

投資を始めたての頃は思わぬミスで損失を被ることもあります。

そのため、投資は少額から始めることが大切です。

ここでは投資初心者におすすめの金融商品として以下の3つを紹介します。

1. 投資信託
2. 単元未満株
3. 米国株

興味があるものがあればぜひ運用してみてください。

4.1 投資信託

投資信託はプロに資金の運用をおまかせできる投資商品です。

投資信託協会では以下のように定義されています。

「投資信託（ファンド）」とは、一言でいえば「投資家から集めたお金をひとつの大きな資金としてまとめ、運用の専門家が株式や債券などに投資・運用する商品で、その運用成果が投資家それぞれの投資額に応じて分配される仕組みの金融商品」です。
出所：投資信託協会「そもそも投資信託とは？」

2023年8月末時点における投資信託の本数は約6000本（出所：投資信託協会「投資信託の全体像(純資産総額・ファンド本数)直近データのバックナンバー」）。

それぞれ運用方針や主要な投資対象が異なります。

投資家は自分の運用方針に合った好きな投資信託を購入するだけでOKです。

投資信託の購入を通じて運用会社に提供された資金は、投資のプロであるファンドマネージャーによって運用されます。

一方で投資信託には以下の手数料がかかります。

• 購入時手数料：投資信託の購入時にかかる手数料
• 信託報酬：投資信託の保有中にかかる手数料。保有額に対して年率計算でかかる。
• 信託財産留保額：投資信託の解約時（売却時）にかかる手数料

ただし、最近では購入時手数料と信託財産留保額を無料としている投資信託も数多く存在します。

投資信託は証券口座を開設することで購入できます。

証券会社の公式サイトには投資信託の販売金額ランキングも掲載されているため、運用商品の選定も難しくはありません。

4.2 単元未満株

日本の上場株は原則100株からの取引となります。

つまり、ある企業に投資しようと思った場合は「株価の100倍」の資金が必要となるのです。

たとえば、ソニーグループの株価は2023年9月19日時点（終値）で1万2930円。

最低でも129万3000円の資金が必要となる計算です。

しかし、いくつかの金融機関ではこうした個人投資家に対するハードルを下げる目的から、単元未満株を取引できるサービスを提供しています。

単元未満株とは1単元の株式数（日本の上場株式であれば100株）に満たない端数株式のことです。

各金融機関が提供する単元未満株取引サービスを利用すれば、日本の上場株式も1株から購入できます。

ただし、こうしたサービスは手数料が割高であったり、リアルタイム取引ができないなどの制約があることも少なくありません。

メリット・デメリットを天秤にかけてから利用するようにしましょう。

単元未満株取引には楽天証券がおすすめ

単元未満株を取引する予定があるなら「楽天証券」がおすすめです。

楽天証券は1株から上場株式の銘柄を取引できる「かぶミニ」を提供しています。

2023年8月14日時点で1602銘柄を取り扱っており、そのうち746銘柄がリアルタイム取引に対応しています。

手数料も2023年10月2日から無料となる予定です。

4.3 米国株

じつは米国株も少額から始められます。

先にも説明した通り、日本の上場株式は原則100株単位での購入となりますが、米国株は1株単位で購入できるのです。

米国を代表する企業の株価を確認してみましょう。

• アップル：175.01ドル（2万5862円）
• アルファベット：138.30ドル（2万437円）
• テスラ：274.39ドル（4万549円）

※2023年9月15日終値
※1ドル=147.78円で計算（2023年9月15日23:30時点）
※円換算は端数切り捨て

いずれも1ドルから購入できるので、数万円あれば1株から保有することができます。

これから伸びると思う企業があれば投資してみるのも良いでしょう。

5. 投資初心者が覚えておきたいコツ4選

ここでは投資初心者の方が覚えておきたい投資のコツを紹介します。

これから投資をスタートする方は、ぜひ以下のポイントを意識してみてください。

1. 分散投資を意識する
2. 長期運用を心がける
3. 税制優遇制度を活用する

5.1 分散投資を意識する

分散投資とは、投資先となる資産・国・銘柄などを分散させることでリスクを減らす手法のことです。

金融商品の価格はさまざまなリスクによって変動します。

たとえば、投資先の企業が不祥事を起こせば、株価は大きく下落するかもしれません。

また、震災やテロ、リーマンショックのような金融危機によって株式相場全体が下落するケースもあります。

このような不測の事態から身を守るために、以下のような分散投資が必要となるのです。

1. 日本以外にも新興国や米国の株を買う
2. （一般的に）株式と反対の値動きをする債券市場に投資する

こうした分散投資によって損失のダメージを抑えた低リスクな資産運用が可能となります。

ただし、分散投資には投資に関する深い知識が必要です。

初心者の方は投資信託の運用を通じて分散投資を行うと良いでしょう。

世界中の株式に分散投資するものや、先進国ないし新興国に特化して分散投資を行うものなど、さまざまなタイプの商品が運用されています。

5.2 長期運用を心がける

投資はすべからく長期運用を心がけましょう。

これには2つの理由があります。

1つは「リスク低減」のためです。

株式投資のリスクは投資期間に応じて減少します。

2つ目は「コスト削減」のためです。

投資信託や株式の取引には手数料がかかります。

頻繁な売買によって利益が目減りしないようにしましょう。

5.3 税制優遇制度を活用する

日本国内には投資に関するさまざまな税制優遇制度が用意されています。

なかでもNISAは投資初心者に限らず投資家全員が活用すべき制度でしょう。

2023年現在は一般NISAとつみたてNISAの2種類が用意されており、対象となる金融商品への投資から得られる利益が一定期間非課税となります。

＜現行NISAの概要＞

	一般NISA	つみたてNISA
1年間に投資できる金額	120万円	40万円
利益が非課税となる期間	5年間	20年間
投資できる商品	上場株式や投資信託など	金融庁が定めた基準を満たす一定の投資信託
投資方法	一括購入とつみたて購入の両方可	つみたて購入のみ
対象年齢	18歳以上	18歳以上

また、2024年1月からは新NISAがスタートします。

成長投資枠とつみたて投資枠の2種類から成り、両制度の併用も可能。

年間最大360万円の投資から得られる利益が半永久的に非課税となる点がポイントです。

＜新NISAの内容＞

	成長投資枠（一般NISAの内容を継承）	つみたて投資枠（つみたてNISAの内容を継承）
1年間に投資できる金額	240万円	120万円
非課税期間	無期限	無期限
投資できる商品	上場株式や投資信託など	金融庁が定めた基準を満たす一定の投資信託
投資方法	一括購入とつみたて購入の両方可	つみたて購入のみ
対象年齢	18歳以上	18歳以上

NISAを始めるには

NISAを始めるには通常の証券総合口座とは別にNISA口座を用意する必要があります。

口座開設自体は簡単で、楽天証券のように証券総合口座と同時に開設できる金融機関もあります。

6. まとめ

•  投資初心者であってもまずは金融商品の購入・運用から始めてみるべき
•  つど必要なタイミングで本や新聞からも知識・情報を吸収すべき
•  おすすめの本は「ウォール街のランダム・ウォーカー 株式投資の不滅の真理」

参考資料

• バートン・マルキール著、井出正介訳『ウォール街のランダム・ウォーカー』＜原著第12版＞日本経済新聞出版社、2019年
• 投資信託協会「そもそも投資信託とは？」
• 投資信託協会「投資信託の全体像(純資産総額・ファンド本数)直近データのバックナンバー」
• 金融庁「つみたてNISAの概要」
• 金融庁「一般NISAの概要」
• 金融庁「新しいNISA」

MeChoice編集部