海運大手2社「商船三井(9104)と日本郵船(9101)」株価の推移とリスク、配当金や株主優待とは
海運大手2社の年初からの株価推移を見る
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海運大手2社の年初からの株価は、一時は配当落ちや業績減速の影響などによる調整があったと考えられるものの、その後は堅調な推移となっています。
今回は海運大手2社の株価やリスク、配当金、株主優待をみていきましょう。
※株式分割の影響は、株価や配当金、株式数など全て遡及修正して株価を調整しています。
※記事中で記載の株価は全て終値となっています。
1. 「商船三井(9104)と日本郵船(9101)」配当落ちが重しか
商船三井と日本郵船は、ともに近年の好業績を背景とした配当利回りの高さが注目されやすい銘柄です。
2023年3月31日時点の2022年度配当見通しと株価をもとにすると、日本郵船の配当利回りが16.8%(株価3089円、配当見通し520円)、商船三井が16.9%(同3310円、560円)でした。
一方で、両社とも3月が配当落ちのタイミングだったため、その前後にあたる2023年3月から5月頃まで、株価は下落傾向にあったと考えられます。
著者
株式会社モニクルリサーチ メディア編集本部
くらしとお金の経済メディア『LIMO』編集長/2級ファイナンシャル・プランニング技能士(FP2級)
1984年生まれ。東京女子大学哲学科卒業後、2008年に野村證券株式会社に入社。2級ファイナンシャル・プランニング技能士(FP2級)、一種外務員資格(証券外務員一種)を保有し、支店にて国内外株式、債券、投資信託、保険商品などの販売を通じて個人顧客向け資産運用コンサルティング業務に従事し、個人のお金の悩みを解決してきた。特に投資信託や株式、債券などを用い、顧客ニーズにあわせた丁寧でわかりやすい資産運用提案が強み。
現在は株式会社モニクルリサーチが運営する『くらしとお金の経済メディア~LIMO(リーモ)~』編集長。厚生労働省や金融庁など官公庁の公開情報等をもとに公的年金(厚生年金保険と国民年金)、社会保障制度、貯蓄、教育、キャリアなどをテーマに執筆中。専門家と実務家が発信する金融経済ニュースサイト『LIMO&ファイナンス』でも副編集長として記事を執筆している。3児のひとり親で中学・高校社会科(公民)教員免許保有。趣味は音楽鑑賞と読書(2026年6月26日更新)