マイホーム購入の際に多くの世帯が通るのが、「住宅ローン」ですね。

なかには、ペアローンを検討しているご夫婦も多いのではないでしょうか。

今回はペアローンのデメリット、やめた方が良いケースなどペアローンのメリットもあわせて解説していきます。

ペアローンを検討している場合は、当記事を参考に検討してみてください。

この記事を読んでわかること

  • ペアローンのデメリット
  • ペアローンをやめた方が良いケース
  • ペアローンメリット

ペアローンのデメリット

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ペアローンのデメリットは以下のとおりです。

  • どちらかが退職すると返済が負担になる可能性がある
  • 離婚した場合にトラブルになる可能性がある
  • 諸費用がそれぞれにかかってしまう

順番に解説していきます。

デメリット1:どちらかが退職すると返済が負担になる可能性がある

退職や転職などで世帯収入が減少しても、もちろん住宅ローンの返済は続きます。

共働き前提でローンを組んだとしても、その後、子育てや病気などさまざまな理由で夫婦のどちらかが離職する可能性はゼロではありません。

夫婦それぞれでローンを組んだ場合、世帯収入が減少すると返済が難しくなる可能性は出てくるでしょう。

デメリット2:離婚した場合にトラブルになる可能性がある

離婚した場合、夫婦共有の名義である不動産についても整理をする必要がありますね。

売却して現金化したうえで分割するケースのほか、夫婦のどちらかが家に住み続けるケースもあるでしょう。

どちらかが住み続ける場合にはローンを一本にする必要がありますが、ローンの一本化が難しい場合もあります。

売却して分割するにしても、売却額だけではローンの残債を完済できない状態になることも考えられるので、注意しましょう。

デメリット3:諸費用がそれぞれにかかってしまう

住宅ローンには、事務手数料や保証料などの手数料がかかってきます。

ローン契約が2本となるため、各契約ごとに手数料が必要となります。

手数料は金融機関によって異なりますが、しっかりと比較検討しましょう。

ペアローンをやめた方が良いケース

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ペアローンをやめた方が良いケースは以下のとおりです。

  • 夫と妻で収入に大きな差がある
  • 退職や育休のなど、どちらかの収入が現象する可能性がある

順番に解説していきます。

やめた方が良いケース1:夫と妻で収入に大きな差がある

万が一、夫婦のどちらかだけで返済しなければならくなった場合、負担が大きくなります。

また、ペアローンを組んだ場合は、団体信用生命保険(団信)でローン残高が返済されるのは名義人の分のみとなります。

万が一の場合に生命保険でローンを完済できるように準備しておくことも手です。

しかし、金融機関によっては、夫婦それぞれ満額の団信に加入できるケースもあるのであらかじめ確認しておきましょう。

やめた方が良いケース2:退職や育休のなど、どちらかの収入が減少する可能性がある

どちらかの収入が減少する予定がある場合は、ペアローンはおすすめできません。

前述したように、世帯収入が減少すると返済が難しくなる可能性は出てくるからです。

このあたりは、しっかり夫婦で話し合う必要があります。

ペアローンのメリット

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ペアローンのメリットは以下のとおりです。

  • それぞれに住宅ローン控除を適用可能
  • 借入可能額を増やせる
  • 夫婦それぞれで返済条件を設定できる

順番に解説していきます。

メリット1:それぞれに住宅ローン控除を適用可能

住宅ローン契約は夫・妻それぞれの2本になります。

そのため、それぞれで住宅ローン控除を適用可能です。

夫婦ともに収入が高い場合は、控除の枠を最大限に活用でき、節税効果も高くなる可能があります。

メリット2:借入可能額を増やせる

ペアローンの最大のメリットは、借入可能額を大きくできるという点。

どちらかの収入だけでは、希望する額が借入られない場合は、ペアローンを選択することで、希望額を借りられる場合があります。

そのため、物件の選択肢が広がるという利点があります。

メリット3:夫婦それぞれで返済条件を設定できる

それぞれ個別の契約となるので、返済条件もそれぞれで設定可能です。

例えば、夫が固定金利、妻が変動金利など金利タイプを分けることもできます。

ライフプランや状況に応じて、返済条件を設定することで家計への負担を減らせます。

まとめ

  • ペアローンのデメリットは「どちらかが退職すると返済が負担になる」「離婚した場合に問題になる」「諸費用がそれぞれにかかってしまう」
  • ペアローンをやめた方が良いケースは「夫と妻で収入に大きな差がある」「退職や育休のなど、どちらかの収入が現象する可能性がある」
  • ペアローンメリットは「それぞれに住宅ローン控除を適用可能」「借入可能額を増やせる」「夫婦それぞれで返済条件を設定できる」

MeChoice編集部