楽天証券は900万口座の開設実績を誇る人気ネット証券です。

国内株取引手数料が無料であることや、つみたてNISAのラインナップが豊富なことから幅広いユーザーにおすすめの証券会社となっています。

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ただし、楽天証券は決してすべての人におすすめできる証券会社というわけでもありません。

なかには楽天証券の口座開設を「やめたほうがいい人」もいるでしょう。

本記事では楽天証券の口座開設を「やめたほうがいい人の特徴」を整理して紹介。さいごに楽天証券の強みを生かした使い方にも触れていきます。

証券口座の開設を検討中のみなさんが、ニーズに合う証券会社と出会うきっかけになればと思います。

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楽天証券とは

楽天証券はSBI証券やマネックス証券などとともに大手ネット証券の一角を占める楽天グループのネット証券です。

楽天証券は楽天グループのネット証券会社として、日本の投資家を元気にします。

出所:楽天証券「楽天証券について」

2023年4月には証券総合口座数が900万口座を突破しています。

楽天証券株式会社(以下「楽天証券」)は、2023年4月に、証券総合口座数が国内証券会社単体(開示情報ベース)で最多(注1)の900万口座超となったことをお知らせします。

出所:「楽天証券、証券単体で国内最多!証券総合口座数 900万口座達成のお知らせ」

楽天証券は手数料・商品ラインナップ・独自サービスのいずれにも優れたオールラウンダーなネット証券であり、総合口座数は900万を突破しています(2023年4月時点)。

国内株式の取引手数料は現物・信用とも無料、外国株も米国・中国・ASEANと幅広くカバーしています。

※ASEAN=シンガポール、タイ、マレーシア、インドネシア

投資信託は2570本をラインナップ、つみたてNISA対象商品も199本と業界最多水準です。

さらに、投資信託の「つみたて購入」を楽天カード決済にすることで、最大1%の楽天ポイントが還元されます。

3日分の日本経済新聞(朝刊・夕刊)を閲覧できる日経テレコン(楽天証券版)も提供されているため、日々情報収集しながら投資を進めていきたい方にもおすすめです。

日経テレコン(楽天証券版)でご提供しているサービス

  • 日本経済新聞(朝刊・夕刊)、日経産業新聞、日経MJなどの閲覧(3日分)
  • 過去1年分の新聞記事検索
  • 日経速報ニュースの閲覧

※ 配信内容は、楽天証券用にカスタマイズされています。

出所:楽天証券「日経テレコン(楽天証券版)」

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楽天証券を「やめたほうがいい人」の特徴

ここまで見てきた通り、楽天証券はスペック・人気ともに高いおすすめの証券会社です。

一方で、以下のいずれかに該当するのであれば、楽天証券はやめたほうがいいかもしれません。

  1. 楽天ポイント以外の共通ポイントを貯めている
  2. 投資信託をメインに運用したい
  3. ベトナム・韓国・ロシア株に興味がある
  4. IPO投資をメインに取引したい
  5. 三井住友カードやau PAYカードを利用している

それぞれ詳しく解説していきます。

楽天ポイント以外の共通ポイントを貯めている

VポイントやTポイントといった楽天ポイント以外の共通ポイントを貯めている方も多いでしょう。

そうした方であれば、楽天証券はやめたほうがいいかもしれません。

証券会社によっては共通ポイントで投資信託などの金融商品を購入できるサービスを展開しています(ポイント投資)。

使えるポイントの種類は証券会社によって異なるため、楽天証券では使えないポイントも他社では利用できる可能性があるのです。

<ポイント投資サービス例>

証券会社 サービス内容
SBI証券

・Vポイント/Tポイント/Pontaポイントで投資信託が買える
・Tポイント/Pontaポイントで国内株式が買える

auカブコム証券 Pontaポイントで投資信託やプチ株(※)が買える
※プチ株:国内株を1株から買えるサービス
楽天証券 楽天ポイントで投資信託・国内株・米国株・バイナリーオプションが買える
SMBC日興証券 dポイントで株が買える

現在、TポイントやPontaポイント、dポイントなどを積極的に貯めている方は、楽天証券以外の証券会社も検討すべきでしょう。

MeChoice編集部厳選!おすすめネット証券で口座開設をする

投資信託をメインに運用したい

投資信託をメインに運用するなら、楽天証券はやめたほうがいいかもしれません。

大手ネット証券各社は投資信託の保有額に応じて毎月ポイント還元を行うサービスを提供しています。

しかし、楽天証券のみがこのようなサービスを用意していないのです。

<投資信託の保有額に応じた毎月ポイント還元サービス一覧[主要ネット証券]>

証券会社 サービス内容
SBI証券 投資信託保有額の最大0.25%をポイント(V/T/d/Ponta)かJALマイルで還元
松井証券 投資信託保有額の最大0.85%を松井証券ポイントで還元(11月1日から1%にアップ予定)
楽天証券 なし
マネックス証券 投資信託保有額の最大0.08%をマネックスポイントで還元
auカブコム証券 投資信託保有額の最大0.24%をPontaポイントで還元

投資信託をメインに運用するなら松井証券がおすすめ

投資信託をメインに運用するなら松井証券がおすすめです。

松井証券では投資信託保有額の最大0.85%を松井証券ポイントで還元する「投信毎月ポイント・現金還元サービス」が提供されています(11月1日のリニューアルで最大1%までアップ予定)。

松井証券ポイントは投資信託の購入にあてられるほか、Amazonギフトカードや景品との交換などにも利用できます。

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ベトナム・韓国株に興味がある

ベトナム・韓国株に興味があるならば、楽天証券はやめたほうがいいでしょう。

楽天証券で取り扱いがあるのは以下の6ヶ国のみです。

  • 日本
  • 米国
  • 中国
  • インドネシア
  • マレーシア
  • シンガポール
  • タイ

SBI証券ではこれらに加えて、ベトナム・韓国株もカバーしています。

IPO投資をメインに取引したい

IPO投資をメインに取引したい方であれば楽天証券はやめたほうがいいかもしれません。

IPO銘柄の取扱数は金融機関によって異なります。

たとえば、SBI証券はIPO銘柄の取扱数が多く、2022年3月通期で見ると、117社のIPOに関与しています。

これは全体の97.5%という圧倒的な数値です。

<証券会社各社のIPO関与率>

社名 引受社数 関与率
SBI 117 97.5%
日興 76 63.3%
みずほ 75 62.5%
楽天 70 58.3%
野村 62 51.7%
マネックス 51 42.5%
松井 50 41.7%
岡三 47 39.2%

※2022年3月通期

楽天証券も決して少なくはないものの、SBI証券の関与率には遠く及ばないのが現状です。

IPO投資とは

IPOとは未上場会社の株を株式市場で取引できるようにすることで、以下のような流れで実施されます。

  1. IPOにあたり(企業より委託された複数の)証券会社は株式の公募価格を決定
  2. 一般投資家は抽選で公募価格により株式を購入
  3. 一般投資家は、公募価格により取得した株が上場される(株式市場で取引できるようになる)と同時に売却

上記のプロセスを経て、上場時に株式についた値段(初値)が公募価格よりも高ければ利益を得られるしくみです。

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三井住友カードやau PAYカードを利用している

三井住友カードやau PAYカードといったクレジットカードを利用しているのであれば、楽天証券はやめたほうがいいかもしれません。

金融機関によってはクレジットカード決済による投資信託の積立投資サービスを展開しています(積立投資とは、間隔・金額を決めて対象の金融商品を定期的に買い付けていく投資方法)。

クレジットカード決済を利用することで投資信託の積立投資を自動化できるほか、積立額に応じたクレカポイントもたまります。

利用できるクレジットカードは金融機関によって異なります。

<クレジットカードによる投信積立が可能な証券会社例>

証券会社 利用できるクレジットカード例 ポイント還元率
SBI証券 三井住友カード 0.5~5%
楽天証券 楽天カード 0.5~1%
マネックス証券 マネックスカード 1.1%
auカブコム証券 au PAYカード 1%

楽天証券は幅広いユーザーにおすすめのハイスペック証券

ここまで楽天証券を「やめたほうがいい人」の特徴を紹介してきました。

一方で楽天証券は900万口座の開設実績を誇る人気証券であり、トータルで見たスペックも非常に高いといえます。

日本経済新聞を閲覧できる日経テレコン(楽天証券版)も用意されているので、サブ口座としても大活躍してくれるでしょう。

また、楽天ポイントで株や投資信託を買えるため、楽天カードや楽天市場の利用者にはとくにおすすめです。

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参考資料

まとめ

  •  楽天証券は幅広いユーザーにおすすめのハイスペック人気証券
  •  なかには楽天証券の口座開設を「やめたほうがいい」かもしれない人もいる
  •  
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MeChoice編集部