東京エレクトロンの2023年度1Q決算、半導体市況の悪化により減収減益。研修開発は過去最大の見込み 中国の需要は依然として強いため、業績予想は据え置き

東京エレクトロン株式会社（8035）（以下「同社」という）が、2024年3月期第1四半期連結決算（対象期間：2023年4月1日～2023年6月30日）を発表した。

売上高は前年同期比▲17.3%、各段階利益も前年同期比▲20％台後半と減収減益となった。半導体市場の低迷による影響を受けた結果となる。

通期の業績予想は、中国での需要は依然として強いことから据え置いた。研修開発費も過去最大となる見込みである。

東京エレクトロンの当第1四半期連結業績

売上高は、前年同期比▲17.3％の3917億円と減収となった。四半期（3ヶ月）売上高としては、2021年第3四半期以来の低い水準となる。

地域別売上高では、中国・台湾・韓国のみで75.2％と大半を占める。

営業利益は前年同期比▲29.9％の824億円、経常利益は前年同期比▲29.4％の830億円、親株主に帰属する四半期純利益は前年同期比▲27.0％の643億円、と各段階利益とも大幅減益であった。

PC・スマートフォン需要の減少や半導体メモリ市況の悪化による影響が大きかった。一方で、車載向けはデジタル化の進行により堅調に推移した。

なお、同社の報告セグメントは当1Qより、「半導体製造装置」の単一セグメントとなる。そのため、セグメント情報の記載を当1Qより省略している。

同社の報告セグメントは従来、「半導体製造装置」「FPD（フラットパネルディスプレイ）製造装置」の2つのセグメントであった。FPD製造装置事業が同社グループ全体に与える影響が軽微になっていることから、2023年4月に半導体製造装置事業にFPD製造装置事業を統合する組織再編を行ったことによるものである。