プロ野球日本シリーズが開幕

プロ野球は日本シリーズが開幕しました。セ・リーグはDeNA・ベイスターズ、パ・リーグはソフトバンク・ホークスが各々、クライマックスシリーズを勝ち上がって出場しています。

第1戦から地力に勝るソフトバンクが優勢に試合を進め、早くも3連勝を飾って日本一に王手を掛けました。この記事が公開される頃には、既に日本シリーズが終了している可能性もあります。

セ・リーグはシーズン成績3位のDeNAが出場

ところで、現在の日本シリーズのシステムに違和感を覚える人も多いでしょう。特に、長くプロ野球を観てきた中高年のファンの中には、セ・リーグのペナントレースで第3位だったDeNAが日本シリーズに出場することが納得できない方も少なくないかもしれません。

確かに、2003年までは両リーグの王者同士の対決、名実ともに日本一決定戦でした。リーグ3位のチームが日本シリーズに出場することなど、全くあり得なかったのです。

クライマックスシリーズやセ・パ交流戦の目的は

クライマックスシリーズは、パ・リーグが2004年から、セ・リーグは2007年から導入されました（注：パ・リーグの04～06年は現在とは異なるシステム）。

そもそも、クライマックスシリーズ導入の目的は、優勝チームが大方決まった後も、シーズン終盤までファンの関心度を高めるためです。いわゆる“消化試合”を少なくして、観客動員に結びつけようということです。

実際、それまではシーズン終盤になると、優勝チーム以外はスタンドに空席が目立っていました。ガラガラのスタンドが記憶にある方も多いでしょう。中には、最後の数試合はスタンドを無料開放するチームもあったほどです。

また、クライマックスシリーズとは別に、2005年からシーズン序盤に「セ・パ交流戦」を実施しています。普段はなかなか見られない対戦カードの実現、例えば“巨人対ソフトバンク”などが人気を呼んでいるようです。

これも導入の目的は、観客動員数の増加です。

2005年から入場者数は着実な増加基調が続いている

さて、こうしたクライマックスシリーズやセ・パ交流戦が導入されて10年以上が経過しましたが、観客動員数の増加に繋がっているのでしょうか？

結論から言うと、着実に効果を上げています。

1試合平均の入場者数を見ると、セ・リーグは2005年の26,650人が2017年は32,690人へ、パ・リーグは同20,226人が25,910人へと増加しています。両リーグとも概ね6,000人の増加です。

この間、東日本大震災の影響があった2011年～2012年はやや減少したものの、それ以外はほぼ一貫して増加基調にあります。

AKB並みのファン交流イベントも

入場者数が増加した理由は、クライマックスシリーズやセ・パ交流戦の導入だけではありません。サイン会や握手会（AKBのようですが）といったファンサービスの拡充や、ネットやスマホによる情報提供なども功を奏していると考えられます。

もちろん、プロ野球のレベルが向上していることや、日本ハムの大谷選手のようなスター選手の登場も見逃せない要素です。いずれにせよ、入場者数の増加が続いていることはよいことです。

それでも、以前の“記録上の”入場者数を少し上回った程度

ところで、前述した1試合平均の入場者数ですが、まだ2004年までの水準をようやく超えたに過ぎません。2000～2004年の5年間を見ると、セ・リーグは約31,818人、パ・リーグは24,360人でしたから、現在はそれに対して概ね+1,000人増（セ・リーグは+800人、パ・リーグは+1,500人）というところです。

ちなみに、過去最高はセ・リーグが35,309人（1992年）、パ・リーグが26,800人（2004年）です。

以前の公表入場者数はドンブリ勘定だった

“あれ！ クライマックスシリーズや交流戦の導入前も、結構な入場者数だったのでは？”と不思議に思った方、なかなか鋭いです。

実は、各球団が毎試合発表する入場者数は、2004年までは実数ではなく、ハッキリ言って適当な数字だったのです。たとえば、東京ドームの巨人戦は、スタンドに空席があろうとなかろうと55,000人とか56,000人と公表されました。ところが、各方面から批判が高まり、2005年から実数発表となったのです。

現在、東京ドームは満席時でも約46,300人（立見席約3,000人含む）です。いかに“ドンブリ勘定”な数字が公表されていたかがわかります。これは東京ドームだけでなく、他の球場も同様です。

観客減少を公にしたからこそ今がある

実数公表に踏み切った経緯はいろいろあると思いますが、もう誤魔化せなくなったというのが本当ではないでしょうか。ただ、その時点で観客減少の実態を公にして、様々な改革や改善に取り組んだからこそ、今の入場者数増加が実現できたと言えましょう。

ここからさらに観客動員数を増やすため、日本プロ野球機構、並びに各球団がどのような施策を打ち出すのか注目しましょう。

LIMO編集部