新NISAはつみたてNISAと併用できる？要点をわかりやすく解説新NISAとつみたてNISAを賢く併用しよう

2024年から新NISAが始まります。

それに伴い現行のつみたてNISAは終了となる予定ですが、非課税措置などは引き続き受けられるのでしょうか？

今回は現行のつみたてNISAと新NISAが併用できるのかどうかを解説していきます。

この記事を読んでわかること

新NISAとつみたてNISAの概要
新NISAとつみたてNISAは併用可能かどうか？
つみたてNISAにおすすめの証券会社

新NISAとは？つみたてNISAとはどう違う？

新NISAは2024年1月にスタートする税制優遇制度です。

成長投資枠とつみたて投資枠から構成され、それぞれ対象の投資商品から得られる利益が非課税となります。

具体的な内容は下記の通りです。

新NISAの内容

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なお、両制度は併用可能です。

つみたてNISAの内容

つみたてNISAとは現行NISAを構成する制度の1つです。

現行NISAはつみたてNISAと一般NISA、ジュニアNISAにより構成されています。

つみたてNISAと一般NISAの内容を確認してみましょう（未成年が対象のジュニアNISAは除く）。

＜現行NISAの内容＞

なお、つみたてNISAと一般NISAはいずれか一方しか利用できません。

新NISAと現行のNISAの主な違いは以下の通りです。

新NISAは年間投資可能額が拡大
新NISAは利益が非課税となる期間が無期限に
新NISAは2つの制度の併用が可能

新NISAは現行NISAがパワーアップしたものと考えておけば問題ありません。

新NISAとつみたてNISAは併用できる？

ここまで現行NISAと新NISAの違いを見てきました。

では、本題に入りましょう。

つみたてNISAと新NISAは併用できるのでしょうか？

答えは「できる」です。

つみたてNISAは最大20年間の非課税措置を受けられますが、この期間自体は新NISAが始まる2024年1月からも有効です。

一方で新規の買付はつみたてNISAを含むすべての現行NISAで不可能となります。

投資信託を運用するのにおすすめの証券会社

つみたてNISAは2023年末まで新規の買付ができるため、今から始めても遅くはありません。

つみたてNISAを始めるためには金融機関で証券口座を開設する必要があります。

そこで、本章ではつみたてNISAをこれから始める方におすすめの証券会社2社を紹介します。

いずれもネットから簡単に申し込むことができ、最短翌日から取引が可能となる人気ネット証券会社です。

SBI証券
楽天証券

1. SBI証券

SBI証券は、2023年中に国内株の手数料無料化を目指しており、コスト意識が高い人であれば注目必須の証券会社です。
国内の個別銘柄はもちろん、米国株をはじめ世界9カ国の銘柄に投資できます。米国株の取扱銘柄数は6000を超えており、主要ネット証券最高水準。

現在、国内株は0円から取引可能であり、IPO取り扱い銘柄数も、主要ネット証券（SBI・楽天・松井・マネックス・auカブコムの5社）の中ではダントツの実績を誇っています。

また、投資信託のサービスも充実しており、保有額の最大0.25％がPontaポイントやTポイントとして還元されるほか、投資信託の購入には「Tポイント」「Pontaポイント」を1ポイント1円として利用できるので、少額から投資したい方にも最適です。

投資信託の購入に三井住友カードを利用すれば、最大5％のポイント還元が受けられ、たまったVポイントは1ポイント1円で投資信託の買付に利用できるほか、景品との交換やキャッシュバックサービスにも使えます。

2. 楽天証券

楽天証券は800万口座を超えている日本屈指の証券会社です。

楽天カードを使って投信積立を行うと、ポイント還元率最大1％で楽天ポイントが貯まるほか、投資信託の購入に楽天ポイントを利用できます。

そのため「普段から楽天ポイントを貯めている方」におすすめのネット証券会社です。

また、楽天証券と楽天銀行を連携するマネーブリッジを利用すれば、楽天銀行の普通預金金利が最大0.1％になるのも魅力的。株の購入時には、証券口座の不足分が楽天銀行の普通預金残高から自動入金される自動入出金（スイープ）サービスも便利です。

参考資料

まとめ

現行NISAの非課税措置は新NISAがスタートする2024年1月以降も有効
ただし、現行NISAにおける新規買付は2023年12月末まで
結論、つみたてNISAと新NISAの併用は可能

MeChoice編集部

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