中学、高校、大学と、度重なる受験勉強の末に志望校に入り、就職戦線をくぐり抜けて勝ち取った内定。しかし、就職した企業にガッカリした経験のある人もいることでしょう。今回はどんな場面でそう感じるのかを見ていきましょう。

新規大卒が3年までにやめる率とは

まず初めに、新規大卒の離職率はどの程度なのか、厚生労働省の「新規学卒者の離職状況」をもとに整理してみましょう。

たとえば、新規大卒就職者で調査対象の産業に就職した人数は、平成26年3月卒では42万7,000人超。それに対して、3年目までの離職者数は13万7,000人超。つまり30%超は3年目までに一度は離職をしているわけです。

「石の上にも3年」ということわざがありますが、約3割はその3年を満たしていないということになります。社会人経験の長い人からすれば「3年も我慢もできないのか」と言われそうですが、20代前半の世代にとって3年という時間はそれほど短くはないということもあるのでしょう。

業種別離職者比率はどうか

上述のように、大卒の若者の3割は3年以内に最初の就職先からの離職を、何らかしらの理由で決めているということになります。

ただ、「業種によって離職率は異なるはずだ」という指摘もあるでしょう。確かに総務省による産業分類による離職率を見ると、産業ごとの離職率にはばらつきがあります。

たとえば、就活する学生に人気の高い金融機関ですが、「金融・保険業」の平成26年3月卒を見ると、3年目までの離職率は21.8%です。つまり、就活をする大学生の多くが憧れる金融機関に就職しても、3年以内に5人に1人が離職をしていることになります。

また、離職率が高い産業としては「宿泊業・飲食サービス」があります。平成26年3月卒では3年以内に50.2%が離職しています。この年次の離職率が特に高いというわけではなく、過去も概ね50%前後で推移していますので、同産業に特有の傾向だと言えるでしょう。

今後、高齢化社会が進むにつれ、重要度を増してくる「医療・福祉」での離職者も低くはありません。平成26年3月卒では37.6%が3年以内に離職しています。人を育てる「教育、学習支援業」も45.4%が3年以内に離職しています。

産業ごとに離職率は異なるものの、大学卒業後の最初の就職先は必ずしも理想の楽園というわけではなさそうです。

新卒者はどんな時に就職先にガッカリするのか

では、新卒者はどういったときにガッカリするのでしょうか。都内の私立大学を卒業後、日系の大手金融機関に就職したものの、2年と1か月で転職を決意したA氏に話を聞きました。