中学、高校、大学と、度重なる受験勉強の末に志望校に入り、就職戦線をくぐり抜けて勝ち取った内定。しかし、就職した企業にガッカリした経験のある人もいることでしょう。今回はどんな場面でそう感じるのかを見ていきましょう。
新規大卒が3年までにやめる率とは
まず初めに、新規大卒の離職率はどの程度なのか、厚生労働省の「新規学卒者の離職状況」をもとに整理してみましょう。
たとえば、新規大卒就職者で調査対象の産業に就職した人数は、平成26年3月卒では42万7,000人超。それに対して、3年目までの離職者数は13万7,000人超。つまり30％超は3年目までに一度は離職をしているわけです。
「石の上にも3年」ということわざがありますが、約3割はその3年を満たしていないということになります。社会人経験の長い人からすれば「3年も我慢もできないのか」と言われそうですが、20代前半の世代にとって3年という時間はそれほど短くはないということもあるのでしょう。
業種別離職者比率はどうか
上述のように、大卒の若者の3割は3年以内に最初の就職先からの離職を、何らかしらの理由で決めているということになります。
ただ、「業種によって離職率は異なるはずだ」という指摘もあるでしょう。確かに総務省による産業分類による離職率を見ると、産業ごとの離職率にはばらつきがあります。
たとえば、就活する学生に人気の高い金融機関ですが、「金融・保険業」の平成26年3月卒を見ると、3年目までの離職率は21.8％です。つまり、就活をする大学生の多くが憧れる金融機関に就職しても、3年以内に5人に1人が離職をしていることになります。
また、離職率が高い産業としては「宿泊業・飲食サービス」があります。平成26年3月卒では3年以内に50.2％が離職しています。この年次の離職率が特に高いというわけではなく、過去も概ね50％前後で推移していますので、同産業に特有の傾向だと言えるでしょう。
今後、高齢化社会が進むにつれ、重要度を増してくる「医療・福祉」での離職者も低くはありません。平成26年3月卒では37.6％が3年以内に離職しています。人を育てる「教育、学習支援業」も45.4％が3年以内に離職しています。
産業ごとに離職率は異なるものの、大学卒業後の最初の就職先は必ずしも理想の楽園というわけではなさそうです。
新卒者はどんな時に就職先にガッカリするのか
では、新卒者はどういったときにガッカリするのでしょうか。都内の私立大学を卒業後、日系の大手金融機関に就職したものの、2年と1か月で転職を決意したA氏に話を聞きました。
A氏はまず、「最初の配属先で自分の将来がぼんやり見えた瞬間があった」と言います。
金融機関には専門性がある職種や支店・支社を転勤しながらマネジメント経験を積んでいくルートがあり、最初の配属先で自分が人事部から期待されているのか、昇進しやすい部署に配属されているのかが透けて見えるのだそうです。特に、最初の配属で実績を上げにくい環境の支店に配属されると、長期のモチベーションを維持しにくいようです。
また、「刺激を求めて大企業に就職したつもりなのに、職場はこじんまりしていて思った以上に閉じていた。昼食は島ごとにまとまってとる習慣があり、自分で好きにランチタイムを過ごせる環境でなく、息が詰まった」と言います。
大企業でも当然仕事内容によって部署やチームに分かれており、それぞれに職場環境が異なる場合もあるでしょう。そうした現実は就職活動ではなかなか見えてこないものですが、こうした認識のギャップもガッカリする要因のようです。
A氏が最後にあげたのは、やりたい、また挑戦したい仕事ができるかどうかという点です。「先輩の話を聞いていると、本社や本店で昇進レースに残っていなければ、50歳を過ぎると子会社や関係会社に出されることが多い。その場合、自分がやりたいことができているのかは疑問」と言います。
まとめにかえて
最初に就職した会社を3年以内に3割が離職しているのは、大卒者と雇用側のミスマッチだと片づけてしまうこともできます。とはいえ、無事に定年退職を迎えたとしても、平均寿命までは相当の時間があります。そこで自分に何ができるのかに思いを馳せると、定年までサラリーマンとして居続けるのもリスクだと考える人がいてもおかしくはなさそうです。
LIMO編集部
