ひと昔前の日本では、「年金がもらえるようになったらリタイアする」という認識が多くの人に浸透していたでしょう。

いまの公的年金の受給開始年齢は原則65歳となっていますから、65歳をひとつの節目と考えている人も多いのではないでしょうか。

ところが、近年の日本では公的年金の受給年齢よりも「早くリタイアする」「リタイアを遅らせる」という対局の考え方が徐々に広がりをみせています。

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1. 「労働か、リタイアか」人生の岐路に立つ65歳

一方は「労働に縛られず自由に生きる」ことを求めて早期リタイアを。
一方は「老後の生活のためにリタイアを遅らせ、働いて年金を増やす」ことを。

この対局ともいえる考え方にはそれぞれメリットとデメリットが存在します。

仮に会社員が早期リタイアをした場合、自由と引き換えに安定収入がなくなり、将来の年金額も少なくなります。よって、より多くの貯蓄が必要となるでしょう。

リタイアを遅らせた場合、老後も収入を得ることで生活が潤い、年金も増えるケースが多いでしょう。しかし、安心感と引き換えに、セカンドライフを楽しむ人生の余暇は少なくなりますね。

どちらを目指すとしても、最終的に自分の望む選択をできるかどうかは「十分な年金を見込めるか」「貯蓄がいくらあるか」に左右されます。

そこで、本稿ではひとつの基準として65歳以上のリタイア組の年金額と平均貯蓄額をみていきたいと思います。