株式市場では業種別（セクター別）株価指数動向を見ていくと、株式市場動向をさらに深く理解することができる。ここでは東証33業種に関して1週間（2017年7月7日から7月13日）の株価動向を振り返る。
業種別振り返り－個別物色の動きとなった1週間
今週は、空運業株、金属製品株、電気機器株など26業種が上昇した。
一部証券会社が目標株価を引き上げた日本航空（9201）が上昇。また、米フィラデルフィア半導体株指数（SOX指数）が続伸したことを背景に、東京株式市場でも半導体関連株に強含むものが目立ち、金属製品株であるSUMCO（3436）や、電気機器株の東京エレクトロン（8035）も買われた。
一方、銀行業株、石油・石炭製品株など7業種が下落。
米金融銘柄が決算発表を控える中、三菱UFJフィナンシャル・グループ（8306）、三井住友フィナンシャルグループ（8316）などの銀行業株は下落。
また、7月12日に公募増資で発行する新株発行価格が1株2,600円に決定したと発表され、前日終値の2,766円から6％のディスカウントとなったことを嫌気された出光興産（5019）は年初来安値を更新した。
今後のマーケット見通しの注目点
今週は、これまでのリターン・リバーサルの動きから一転、個別物色の相場展開となった。米国株式市場では、14日から2017年1-6月期の決算発表が相次ぐこともあり、様子見姿勢が強まりそうだ。
また、13日の東京株式市場の売買代金は1兆9,815億円と、2営業日連続での2兆円割れとなっており、早くも夏枯れ相場の様相を呈してきていることにも注意したい。
