厚生年金と国民年金だけに頼らない老後を迎えるために

ここまで現在のシニア世代を参考に年金受給額を確認してきましたが、「一般家庭」の定義が、今の現役世代がシニアになる頃には変わるでしょう。

内閣府の「令和2年版男女共同参画白書（概要）」によると、令和元年の共働き世帯は1245万世帯に対し、専業主婦世帯は582万世帯。すなわち、現在は共働き世帯が主流となっています。夫婦ともに会社員であれば、受け取れる年金は26万7929円。最低限の老後生活費用はカバーできそうかもしれません。

それでも足らないことが予想できれば、「今から」準備できれば安心と言えるかもしれませんね。そのためにまずは、ねんきん定期便やねんきんネットなどを活用し、「今から」自分自身の年金額を確認することをおすすめします。

必要となる金額（目標）がイメージできれば、「今から」準備すべき方法も選ぶことができるのではないでしょうか。「準備すべき方法」とは「お金に働いてもらう」、つまり「資産運用」のスタートです。自助努力で資産を増やしていくことができれば、将来の安心につながるでしょう。

公的年金だけに頼らない老後を迎えるために、資産運用の第一歩を踏み出してみてはいかがでしょうか。

参考資料

吉田 奈都子