つみたてNISAではさまざまなインデックス投資信託が対象になっていますが、長期で積み立て投資をするなら、ハイリスクな一方で魅力的なリターンが期待できる株式のインデックス投資信託がおすすめです。

今回はつみたてNISAでの投資に適したインデックス投資信託4選と現状を解説していきます。

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1. 日本株(TOPIX)へ投資するインデックス投資信託

つみたてNISAでは、日本株に投資をおこないたいという方もいると思います。

日本の株価指数としてはTOPIXと日経225が有名ですが、この二つを比べるとTOPIXはよいでしょう。

日経225はその名の通り組み入れ銘柄が225銘柄と少なく、しかも株価の単純平均であることから「値がさ株」と呼ばれる株価が大きい銘柄のインパクトが大きいため、必ずしも日本の株式市場の実態を反映できない局面もあります。

対して、TOPIXは2000銘柄以上が組み入れられていて、かつ時価総額に応じて加重平均されているため、より正確に日本の株式市場の動向を反映します。

また、運用期間中のコストとなる信託報酬も相対的に低く、年間0.1%台に収まる銘柄もあります。運用コストを抑えられるのも、日本株インデックスの魅力といえるでしょう。

足元はグローバルな景気減速懸念のあおりを受けて小幅に下落しています。

しかし、日本はここまでコロナ禍以降の経済回復ペースが遅いことから、今後も経済正常化による回復が市場の下支えとなる見込みです。従って、中長期的に見れば底堅く推移することも期待されるでしょう。

2. 全世界株式(MSCI ACWI Index)へ投資するインデックス投資信託

海外の株式へ投資する場合は、まず全世界株式インデックスがおすすめできます。

特に全世界の株価を反映するインデックスとして幅広く活用されている「MSCI ACWI Index」に連動するインデックス投資信託がよいでしょう。

これは、先進国23か国、新興国24か国で構成されている株価指数で、2022年5月時点で全世界の市場の約85%をカバーする株価指数となっております。

個人投資家が個別株を購入して全世界に投資するのはほぼ不可能であるのに対して、このインデックス投資信託を活用すれば、簡単に世界中の株式への分散投資が可能です。

全世界株式のインデックス投資信託も低コストの銘柄が多く、信託報酬が年間で0.10%台前半の銘柄があります。

さて、「MSCI ACWI Index」は2022年11月末時点で1年間のリターンが9.1%となっています。

株価自体は海外の金融引き締めのあおりを受けて不調だったのですが、円安が進んだため円ベースでみたときには小幅に上昇しています。

3. 先進国株式(MSCI Kokusai Index)へ投資するインデックス投資信託

海外株式へ投資するといっても、新興国はリスクが高いので避けたい、という人には先進国株式に投資するインデックス投資信託がおすすめです。

「MSCI-KOKUSAI Index」というインデックスは、先進国23か国の株式から構成される株価指数です。先進国に限定して十分な分散投資を行うことが可能です。

同株価指数に連動するインデックス投資信託も複数販売されており、信託報酬は0.10%強と低水準のものが複数存在します。

運用コストを抑え、かつハイリスクな新興国は避けながら、世界に分散投資することができるインデックス投資信託です。

さて、先進国株式も株価自体は欧州や米国などの金融引き締めや今後の景気減速懸念などを背景に不調だったのですが、為替が円安に推移したため円ベースでの1年リターンは2022年11月末時点で+8.21%となっています。

4. 米国株式(S&P500)へ投資するインデックス投資信託

海外に投資する場合には、米国株式への投資も有力な選択肢です。

世界一の経済規模を誇り、また先進国の中でも相対的に順調な経済成長が期待できる米国株式へつみたてNISAで投資するのも有効な選択肢の一つといえます。

米国株式の指数にはダウ平均とS&P500がありますが、ダウ平均はわずか30社で構成される指数であるのに対して、S&P500は大手500社の株価によって構成されており、より米国市場を反映した株価指数です。

また、S&P500に連動するインデックス投資信託は、とりわけ運用コストが安いのが特徴で、中には年間の信託報酬が0.10%を下回る銘柄もあります。運用コストを抑えたいなら特におすすめの投資先といえるでしょう。

5. つみたてNISAで株式のインデックス投資信託へ投資しよう

つみたてNISAは文字通り、長期でつみたて投資をするための制度です。

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出所:金融庁「つみたてNISA」

出所:金融庁「つみたてNISA」

運用なのでリスクがありますが、長期で運用するとドル・コスト平均法により加重平均ベースでの購入価格が平準化し、リターンが安定する傾向はあります。

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出所:金融庁「つみたてNISA早わかりガイドブック」

出所:金融庁「つみたてNISA早わかりガイドブック」

今回は信託報酬が低く、運用コストを抑えられるインデックス投資信託を紹介しました。

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出所:金融庁「つみたてNISA早わかりガイドブック」

出所:金融庁「つみたてNISA早わかりガイドブック」

つみたてNISAの投資先選びの参考にしてくださいね。

参考資料 

LIMO編集部