株式市場では業種別(セクター別)株価指数動向を見ていくと、株式市場動向をさらに深く理解することができる。ここでは東証33業種に関して1週間(2017年6月9日から6月15日)の株価動向を振り返る。

業種別振り返り-海外市況に影響された1週間

今週は、建設業株、陸運業株、空運業株など17業種が上昇した。

1ドル/109円台の円高・ドル安を受け、内需株の一角に買いが入り、大成建設(1801)、鹿島(1812)などの建設業株や、東日本旅客鉄道(9020)、西日本旅客鉄道(9021)などの陸運業株が堅調(西日本旅客鉄道は年初来高値を更新)。

また、米WTI原油先物が45ドル割れとなり、原燃料安の思惑の広がりから日本航空(9201)、ANAホールディングス(9202)も値を上げた。

一方、鉄鋼株、非鉄金属株、ゴム製品株など16業種が下落した。

中国の輸出増による世界的な需給緩和を背景に、新日鐵住金(5401)、ジェイエフイーホールディングス(5411)は安い。

また、海外商品市況安を受け、三菱マテリアル(5711)、住友金属鉱山(5713)などの非鉄金属株も値を下げた。さらに、外国為替市場の円高・ドル安を嫌気され、ブリヂストン(5108)、住友ゴム工業(5110)などのタイヤ株が下落。

今後のマーケット見通しの注目点

6月14日のFOMC(米公開市場委員会)では、市場予想通り利上げが行われた。また、FRB(米連邦準備制度理事会)の方針は、従来通りの利上げペースを維持する内容となった。

ただし、5月の米小売売上高が市場予想を下回り、米長期金利が一時約7カ月ぶりの水準をつけるなど、足元では不安要因も出てきた。来週以降は、外国為替市場の動向を見極めつつの、ボラティリティの高い相場展開と考える。

出所:SPEEDAおよび東証で取得したデータをもとに筆者作成

岡野 辰太郎