老人ホームについて探していると、「施設の種類が多くてよくわからない」「有料老人ホームとサービス付き高齢者向け住宅は何が違うの?」と疑問に思う方もいるでしょう。
そこで本記事では、ケアマネジャーである筆者が有料老人ホームとサービス付き高齢者向け住宅の違いを解説します。
最後に入居のメリット・デメリットもご紹介しますので施設選びの参考にしてください。
有料老人ホームとは
有料老人ホームとは、高齢者が心身の健康を保ち、安定した生活を送るために食事、介護、家事、健康管理のうちいずれかのサービスを提供している施設のことです。
有料老人ホームには、特定施設入居者生活介護の指定を受けた「介護付き有料老人ホーム」と指定を受けない「住宅型有料老人ホーム」があります。
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出所:厚生労働省「特定施設入居者生活介護」
介護付き有料老人ホーム
介護付き有料老人ホームは、介護に特化した有料老人ホームです。「特定施設入居者生活介護」の指定を受けた介護保険の対象施設となります。
提供されるサービスや職員の人員配置は、法令で決められた基準に基づいて運営されています。
介護付き有料老人ホームの大きな特徴は、24時間体制で介護サービスを受けられることです。要介護度の低い方から高い方まで幅広く入居でき、一度入居すると長期間での利用が可能です。
住宅型有料老人ホーム
住宅型有料老人ホームは、自立〜要介護度の低い方を入居対象としています。そのため、基本的に介護サービスは提供されておらず、介護が必要となった場合は、外部のサービス事業者と個別に契約して利用することになります。
在宅のケアマネジャーを介して、訪問介護やデイサービスなど外部の介護サービスを自由に組み合わせて利用できます。
サービス付き高齢者向け住宅(サ高住)とは
サービス付き高齢者向け住宅は、「高齢者の居住の安定確保に関する法律(高齢者住まい法)に基づく、安否確認と生活相談のサービスを提供する高齢者向けの賃貸住宅です。「サ付き」や「サ高住」とも呼ばれています。
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出所:厚生労働省「サービス付き高齢者向け住宅について」
入居対象は60歳以上の高齢者もしくは、60歳未満で要介護認定を受けている方です。なお「介護型」のサ高住であれば、介護度の高い方や認知症の方にも対応しています。
サ高住は「賃貸住宅」であるため、基本的に介護サービスの提供はありません。介護サービスを受けたい場合は外部のサービス事業者と個別に契約して利用します。
有料老人ホームとサ高住の違いは?費用や入居条件を確認
「介護付き有料老人ホーム」と「サ高住」の違いを比較すると以下のようになります。
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出所:PwC コンサルティング合同会社「令和3年度老人保健事業推進費等補助金(老人保健健康増進等事業分) 高齢者向け住まいにおける運営形態の多様化に関する実態調査研究 報告書」を参考に筆者作成
有料老人ホームのメリット・デメリット
次に、介護付き有料老人ホームに入居するメリット・デメリットをみていきましょう。
介護付き有料老人ホームのメリット
- 施設スタッフが24時間常駐している
- 人員配置基準を満たしているため、手厚い介護が受けられる
- 介護サービス費用が定額料金
- レクリエーションや行事がある
- 入居者同士が交流する機会が多くある
介護付き有料老人ホームのデメリット
- 集団生活のため食事や入浴の時間が決められている
- 外出・外泊をする場合は施設側の許可が必要
- まとまった入居一時金が必要
- 手厚いケア体制のため、費用が高くなる傾向がある
サ高住のメリット・デメリット
つづいて、サ高住に入居するメリット・デメリットをみていきましょう。
サ高住のメリット
- 比較的安い初期費用で入居できる
- 1日のスケジュールはなく、自由な生活が送れる
- 外出や外泊に制限がない
- 必要な介護サービスを自由に選べる
- 介護サービス費用は使った分だけの支払いとなる
- 元気なうちは介護サービス費用を抑えられる
- 高齢者の方が借りやすい賃貸住宅
サ高住のデメリット
- レクリーションや行事などは少ない
- 入居者同士が交流できる機会が少ない
- 要介護度や医療依存度が上がると退去を求められる場合がある
- 一般的な賃貸住宅よりも家賃が高い
まとめにかえて
「有料老人ホーム」と「サービス付き高齢者向け住宅」の違いをご紹介しました。
老人ホームを選ぶ際には、まずは各施設の違いを理解することが大切です。
そのうえで、費用面や施設のケア体制など希望する条件をよく検討し、入居する方に合った老人ホームを選びましょう。
参考資料
- 厚生労働省「特定施設入居者生活介護」
- 厚生労働省「介護サービス情報公表システム」
- PwC コンサルティング合同会社「令和3年度老人保健事業推進費等補助金(老人保健健康増進等事業分) 高齢者向け住まいにおける運営形態の多様化に関する実態調査研究 報告書」
中谷 ミホ
