45～59歳男性の平均年収600万円台。月収と手取り目安はいくらか 平均年収600万円台を達成しやすい業種や会社の規模は　　　　　

まとめにかえて

年金の納付期間が45年間に延長へ議論されるなど、公的年金への不安は絶えません。

子どもが巣立ったあとにいかに貯めるかが重要ですが、貯蓄の一部で国の税制優遇制度であるNISAやiDeCoを利用するのも一つでしょう。

運用にリスクはありますが、老後の生活費の赤字や旅行に趣味、リフォームや介護費用などと考えると、まとまった資金が必要だと予想されます。

長く働くことも大切ですが、いつかくる働けなくなった時のために、運用の知識や経験をつけておくといいでしょう。

また、同時に生活のダウンサイジングも考えつつ、老後に向けて備えてください。

参考資料

• 国税庁「令和3年分 民間給与実態統計調査」
• 国税庁 「令和2年分　民間給与実態統計調査」

宮野 茉莉子