4. 年金だけでは不安な老後に向けてできる対策は？
ご紹介したデータからも分かるように、将来の年金受給額は、個人差が非常に大きいことが明らかになりました。
最近になって「つみたてNISA」や「iDeCo」といった言葉を聞いたことがある方も多いのではないでしょうか。
いずれも「老後の資産形成」を主な目的としてはじまった制度です。これは「自分の力でも老後の資金を準備してください」という国からのメッセージのようにも感じ取れますね。
実際に、今年の4月から高校の授業で「資産形成」が取り扱われています。
また、現行のNISAの制度も今後改定されていく可能性があります。
将来受け取れる年金について少しでもイメージできたでしょうか。その上で、自分の理想とする老後を過ごすために必要なお金を逆算し、さまざまな制度を利用して貯めていくといいでしょう。
参考資料
荻野 樹
執筆者
ファイナンシャルアドバイザー/ファイナンシャルプランナー/宅地建物取引士
大阪市立大学経済学部卒業後、教育業界を経て、メットライフ生命保険株式会社、株式会社ほけんのぜんぶ入社。生命保険販売を通じ、FPとして主に子育て世代の資産形成や老後資金準備に関するコンサルティングをおこなう。専門用語を使わず丁寧で分かりやすいアドバイスが強み。現在は個人向け資産運用のサポート業務を行う。AFP（Affiliated Financial Planner)、一種外務員（証券外務員一種）、宅地建物取引士の資格を保有。
監修者
LIMO編集部は、経済や金融、資産運用等をテーマとし、金融機関勤務経験者の編集者が中心となり、情報発信を行っています。またメディア経験者の編集者がキャリア、トラベル、SDGs、ショッピング、SNSなどについて話題となっているニュースの背景を解説しています。当編集部はファンドマネージャーや証券アナリスト、証券会社・メガバンク・信託銀行にて資産運用アドバイザー、調査会社アナリスト、ファッション誌編集長、地方自治体職員等の経験者で構成されています。編集スタッフの金融機関勤務経験年数は延べ49年（589か月）で、メンバーが勤務していた金融機関は、野村證券、三菱UFJモルガン・スタンレー証券、日興証券、三菱UFJ銀行、三井住友信託銀行、日本生命、フィデリティ投信などがある。日本証券アナリスト協会認定アナリスト(CMA)、第一種外務員（証券外務員一種）、FP2級、AFP等の資格保有者が複数在籍。生保関連業務経験者は過去に保険募集人資格を保有。株式会社モニクルリサーチが運営（最新更新日：2024年9月30日）。
