5. 老後資金は自分でつくる努力を
ここまで見てきたとおり、年金の受給額は個人差が大きいものです。特に厚生年金は年収の影響がとても高く、現役時代の給与格差がそのまま年金格差につながりやすくなっています。
厚生年金の月平均は約14万円ですが、この数字に振り回されることなく「将来のお金」について考えてみましょう。
目安受給額を知るには、日本年金ネットが運営する「ねんきんネット」がおすすめです。早めに受給額をつかむことで、老後の準備を長くとりましょう。
公的年金に頼らず自分で老後資金を準備するためには預貯金だけでは困難です。
昨今の物価上昇のようなインフレリスクに対応できる資産を持つこと、すなわち資産運用が大切になります。
投資は元本保証ではないので、リスクがともないます。
おさえておくべきポイントは「長期・分散・積立て」です。投資する期間が長ければ長いほど時間が味方してくれ、リスクを軽減させることが可能になります。
収支のバランスをみながら、少しずつ運用を始めてみてもいいかもしれません。
少子高齢化が叫ばれる現代、今後も高齢化が進めば年金の受給額はますます減額されると想像できます。
老後の生活を想像し、今後のマネープランを考える時間をつくってみてはいかがでしょうか。
参考資料
- 平均賃金 (Average wage):経済協力開発機構(OECD)
- 厚生労働省「2019年 国民生活基礎調査の概況」
- 厚生労働省「令和2年度 厚生年金保険・国民年金事業の概況」(2021年12月)
- 日本年金機構「国民年金・厚生年金保険 被保険者のしおり」(令和4年4月)
田中 友梨