5. 厚生年金だけに依存しない！時代に合わせた働き方や資産運用を

定年後も、収入を得るためにずっとお仕事を続けるのは現実的ではないです。自分はもっと節約できていると思っても、年金だけでは老後最低限の生活費でも赤字です。

また、現役世代がもらえる年金額は、今より減る可能性もあります。年金のみでは将来不安になりますが、今から対策できることはあります。

例えば働き方。現代は共働き世帯が主流となっています。

そのため、「一般家庭」の定義が、今の現役世代がシニアになる頃には変わるでしょう。

内閣府の「令和2年版男女共同参画白書（概要）」によると、令和元年の共働き世帯は1245万世帯に対し、専業主婦世帯は582万世帯です。専業主婦の方が少ないです。

夫婦ともに会社員であれば、受け取れる年金は平均26万7929円ですので、最低限の老後生活費用はカバーできます。

また、パートであっても、一定要件を満たせば厚生年金に加入できます。

働き方を変えるのと同時に行いたいのが、貯金以外の方法で老後資金を準備することです。先程述べた3つのポイントをおさえて資産運用すると良いでしょう。

つみたてNISAやiDeCoなど世の中には運用方法がたくさんあります。ご自身に合う運用方法を見つけるためにも、まずは情報収集を行ってみましょう。

参考資料

宮内 勇資