まとめにかえて
出生率が下がる日本においては、子育て支援が急務とされています。経済面でも大切なことですが、社会の理解にも影響することが懸念されます。
「妊娠は病気ではない」とは言いますが、治療法がないというだけで、この時期の体調不良はすさまじいものがあります。
中には心無い言葉をかけられ、外出が億劫になった経験がある方も。これからの未来を背負う子どもの誕生は、社会全体で支えたいものです。
そのためにも、子育てに関する支援や理解が一層広がることが望まれます。
参考資料
- 厚生労働省「令和3年(2021)人口動態統計月報年計(概数)の概況)」
- 株式会社天使のたまご「“妊婦への接客に不安 8割” ブライダル・CAなど接客サービス従事者〜日本初、企業向け「マタニティケアラー資格検定」開始!〜」
太田 彩子
