まとめにかえて
平均年収より高い年収600万円世帯でも、貯蓄に必ずしも余裕があるとは言い切れないことがわかりました。
今回は平均データですが、家族の人数やお住まいの地域、また退職金や相続資産などによっても貯蓄や老後の備えは変わってくることでしょう。
大切なのは自分事として落とし込み、実際に貯蓄や年金の受給予定額を確認したり、運用について情報収集や試算を行ったりすることです。
夏休みに入るこの時期、時間に余裕のある時にお金についてじっくりかんがえてはいかがでしょうか。
【ご参考】貯蓄とは
総務省の「家計調査報告」[貯蓄・負債編]によると、貯蓄とは、ゆうちょ銀行、郵便貯金・簡易生命保険管理機構(旧郵政公社)、銀行及びその他の金融機関(普通銀行等)への預貯金、生命保険及び積立型損害保険の掛金(加入してからの掛金の払込総額)並びに株式、債券、投資信託、金銭信託などの有価証券(株式及び投資信託については調査時点の時価、債券及び貸付信託・金銭信託については額面)といった金融機関への貯蓄と、社内預金、勤め先の共済組合などの金融機関外への貯蓄の合計をいいます。
参考資料
- 国税庁「令和2年分民間給与実態統計調査」(2021年9月)
- 総務省「家計調査報告(貯蓄・負債編)-2021年(令和3年)平均結果-(二人以上の世帯)」(2022年5月10日)
- 金融庁「資産運用シュミレーション」
- 日本政策金融公庫「令和3年度教育費負担の実態調査結果」
- 金融庁「基礎から学べる金融ガイド」
宮野 茉莉子