公的医療保険で医療費はカバーできる
日本は国民皆保険制度をとっているため、誰もが何らかの公的医療保険に加入しています。
自分が何の健康保険に加入しているかは「健康保険証」を見るとわかるでしょう。
- 協会けんぽ（全国健康保険協会管掌健康保険）
- 組合管掌健康保険
- 共済組合
- 船員保険
- 国民健康保険
- 後期高齢者医療制度
こうした公的保険に加入しているおかげで、病院での支払いは1割～3割で済んでいます。これだけでも助かりますが、公的保険にはさらに「高額療養費制度」があります。
高額療養費制度とは
高額療養費制度とは、病院に支払う自己負担が一定金額を超えると、超えた金額が払い戻されるという公的制度です。
一定金額というのは年齢や所得によって変わるのですが、わかりやすいよう「50歳年収600万円」のケースでざっくりシミュレーションしてみましょう。
- 年齢：50歳
- 年収：600万円
- かかった医療費：100万円
出典：厚生労働省「高額療養費制度を利用される皆さまへ」
この場合、そもそも病院に支払う医療費は3割負担なので30万円となります。年収600万円の方の自己負担上限額は「8万100円＋（100万円－26万7000円）×1％」で計算できるため、8万7430円。
一旦支払った30万円から8万7430円を引くと、21万2570円が払いすぎていたことになります。高額療養費制度により、この21万2570円を後から受け取ることができるのです。
たとえ100万円の治療を受けても、自己負担金額は8万7430円だと聞くと、民間の医療保険はますます必要ないように思える方も出てくるのではないでしょうか。
