株式市場では業種別（セクター別）株価指数動向を見ていくと、株式市場動向をさらに深く理解することができる。ここでは東証33業種に関して1週間（2017年4月7日から4月13日）の株価動向を振り返る。
業種別振り返り－外国為替市場に振り回される相場展開となった1週間
今週は、紙・パ株や不動産株など、5業種が上昇した。
外国為替市場において、円高・ドル安が進行したことを背景に、原料輸入コスト安のメリットを受けるとの思惑から、王子ホールディングス（3861）、大王製紙（3880）などの紙・パ株が上昇。
また、北朝鮮やシリア情勢の緊迫化に伴い、国内外の長期金利が低下したことから、有利子負債の大きい三井不動産（8801）、三菱地所（8802）などの不動産株も値を上げた。
一方、28業種が下落し、最も下落率が高かったのは、石油・石炭製品、鉱業、卸売業など。
米WTI原油先物価格は強含んだものの、マーケット全体にリスクオフの姿勢が強まり、国際石油開発帝石（1605）や、JXTGホールディングス（5020）などの資源・エネルギー関連株、および三菱商事（8058）、三井物産（8031）などの商社株（卸売業）は値を下げるものが目立った。
今後のマーケット見通しの注目点
今週も、軟調な相場展開によりディフェンシブ色の強いマーケットであった。特に、シリアに加え、北朝鮮情勢の地政学的リスクも高まり、市況関連株に売りが目立つ相場展開となった。
また、トランプ米大統領が「ドルは強くなり過ぎている」と発言したことから、ドル・円は一時1ドル=108円台後半まで円高が進行したことも、東京株式市場の重しとなった。
今後も、引き続き調整色の強い個別銘柄を物色する相場展開となりそうだ。
