つみたてNISAとiDeCo、今さら聞けない「6つの違い」とは。60歳以降の老後に備える貯蓄の必須知識

日経平均株価が大きく崩れる中、投資のパフォーマンスにもやもやしている方もいらっしゃるのではないでしょうか。

今回は「つみたてNISA」と「iDeCo」の違いをおさらいしたうえで、60歳以降の老後で後悔しないためのポイントも解説します。

それでは早速、「【つみたてNISAとiDeCo】今さら聞けない「6つの違い」はじめる前に知っておきたいポイントを解説」から、「つみたてNISA」と「iDeCo」の違いを見ていきましょう。

1. 【つみたてNISAとiDeCo】今さら聞けない「6つの違い」

つみたてNISAとiDeCoを理解するために、次の6つの項目を知っておきましょう。

1.1 つみたてNISAとiDeCoの違い1：iDeCoは私的年金制度

つみたてNISAとiDeCoはどちらも毎月積み立てていくため、同じような投資として捉えてしまいがちです。

しかしiDeCoは「個人型確定拠出年金」と言うように、確定拠出年金法に基づいて実施されている私的年金制度です。

そのため、たとえばiDeCoには60歳になるまで原則資産を引き出せないなどの特徴があります。まずはiDeCoは私的年金であることを念頭に入れて比較しましょう。

1.2 つみたてNISAとiDeCoの違い2：対象となる年齢

つみたてNISAとiDeCoをはじめる際に確認しておきたいのが、運用ができる年齢です。

つみたてNISA：18歳～（2022年4月より。最長20年間）
iDeCo：～65歳まで（2022年5月より）

上記のように、つみたてNISAは4月から18歳以降であればはじめられ、年齢の上限がありません。一方でiDeCoは5月より、国民年金被保険者であれば65歳まで加入が可能となりました。

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出典：厚生労働省「2020年の制度改正」

1.3 つみたてNISAとiDeCoの違い3：非課税枠

毎月かける金額も両者は異なります。

つみたてNISAは年40万円まで、最長20年間（非課税投資枠は最大800万円）と決まっています。月換算では毎月3.3万円投資することになります。

一方でiDeCoの掛け金には以下のように個人差があります。

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出典：iDeCo公式サイト「iDeCo(イデコ)の仕組み」

上記のように、たとえば自営業者等（第一号被保険者・任意加入被保険者）は月6.8万円（年額81.6万円※国民年金基金または国民年金付加保険料との合算）まで。

会社員や公務員（第2号被保険者）で会社に企業年金がなければ月2.3万円（月額27.6万円）、DBのみに加入していれば月1.2万円（14.4万円）など。

専業主婦（夫）（第3号被保険者）は月2.3万円（月額27.6万円）となっています。

まずはご自身がいくら掛けられるのか確認してみましょう。

1.4 つみたてNISAとiDeCoの違い4：対象となる金融商品

対象となる金融商品もつみたてNISAとiDeCoでは異なります。

つみたてNISAは金融庁が定めた長期・積立・分散投資に適した投資信託とETF（上場株式投資信託）となっており、2022年4月26日時点では213本あります。

一方のiDeCoは元本確保型（定期預金や保険）と元本変動型（投資信託）があります。

両者とも金融機関によって取り扱っている商品や本数が異なるので、金融機関を選ぶ際は自分が投資したい商品があるかを確認しましょう。

1.5 つみたてNISAとiDeCoの違い5：途中での引き出し

つみたてNISAとiDeCoで大きく異なるのが積み立ての途中で引き出せるかです。

両者とも基本的に長期間運用するものですが、今回のコロナ禍のような有事の際やリストラ、離婚など、万が一のことが起こる場合もあるでしょう。

つみたてNISAなら途中で引き出すことができますが、iDeCoは原則60歳まで引き出せません。そのためiDeCoは投資の目的を「老後資産」と決めるとよいでしょう。

1.6 つみたてNISAとiDeCoの違い6：税制上のメリット

つみたてNISAもiDeCoも運用益が非課税になるというメリットがあります。

iDeCoには他に以下のような税制上のメリットがあります。

掛け金が全額所得控除となる
年金として受け取る場合は「公的年金等控除」、一時金の場合は「退職所得控除」の対象に一定額までなる

節税対策に着目してiDeCoをはじめるのも良いでしょう。

以上、「【つみたてNISAとiDeCo】今さら聞けない「6つの違い」はじめる前に知っておきたいポイントを解説」から、「つみたてNISA」と「iDeCo」の違いを振り返ってきました。

2. 老後に向けた投資・資産運用

「つみたてNISA」と「iDeCo」の違いについておさらいしてきました。

資産運用に関する制度は難解な部分も多く、本格的な取り組みを先延ばししがちでもあります。

しかし、「貯蓄は60代になってから取り組めばいいや」と先延ばしにしていると、収入面の変化や臨時の出費、さらには健康状態の変化などにより、思うように貯蓄できない可能性もあります。

金銭的な不安を抱えたまま老後を迎えることになりかねません。

そのため、今あるお金、今後もらうお金について、工夫をこらすことが重要となってきます。

老後に向けて大きな資産をつくる際の3つのポイントをお伝えします。

2.1 ポイント①「世界株式」に目を向ける

まず、大きな資産を作っていく際には、成長する資産に着目することが大切です。

経済成長が見込める先に投資している金融商品（＝成長資産）を選びましょう。

その好例である、世界株式のような「伸びしろがある」資産で、仮に年率6％で運用ができた場合、12年間で資産は倍に増えます。

今後も成長することが見込める世界経済に、長期的な視点に目を向けていかれるとよいでしょう。

2.2 ポイント②「長期積立」でコツコツ運用を

次に大切にしたいのが、「長期・積立・分散」のキーワード。

金融商品は日々値動きがありますので、一括で大きな金額を買うと、値下がりした場合に大きく損が出る可能性もあります。

一方、定期的に積立投資を行う場合は「価格が高いときには少なく、価格が低いときには多く」買い付けます。

買いつけのタイミングを分散させることで、購入単価が平均化（ならされること）に繋がり、値動きの影響を受けにくくなるのです。

リスクを抑えながら、運用益の安定を目指していけると理想的ですね。

2.3 ポイント③「投資と保障のバランス」を意識する

最後に、積立投資を長期戦で進める場合、定期収入があることが前提となるでしょう。

積立に回す資金が枯渇した場合、資産運用そのものの継続が難しくなる可能性も。

ケガや病気、自然災害といった不可抗力は、いつ私たちの暮らしを襲うか分かりません。

収入激減や病気などのリスクに備え、最低限の保障を、保険商品で備えておければ理想的です。

3. つみたてNISAとiDeCoを有効活用し、60歳以降の老後で後悔しないための準備を始めよう！

いかがだったでしょうか。

資産運用の制度などは、確かに難解なものも多いです。

しかし、正しく理解し、自分に合ったものを活用すれば、生涯にわたって役に立ちます。

少しずつ、自分のマネープランに反映させていきましょう。

【追記】2022年7月27日に追加で編集を行いました。

参考資料

石津大希