商船三井の株式を1年前に買った人の優待・配当・株価変動含む「本当のリターン」はいくらか【2022年3月】
T. Schneider/Shutterstock.com
株式投資をする上で、配当金や株主優待を目当てに買う株を考える人もいらっしゃるのではないでしょうか。
確かに、実際にお金が振り込まれたり、優待ギフトが送られてきたりすると、リターンを実感しやすいです。
しかし、株式投資には「株価の値上がり・値下がり」もリターンに大きく影響を与えます。
今回は商船三井(9104)について、「1年前に100株買っていたとしたら、株主優待・配当金・株価変動含めてトータルでリターンはどのくらいだったのか」を見ていきたいと思います。
それではまず、配当金について見ていきましょう。
商船三井の配当金のリターンはいくらか
商船三井の株式を2021年3月11日の終値(3,605円)で買い、持ち続けたとすると、2021年3月期の期末配当と、2022年3月期の中間配当の計2回受け取ることができます。
なお、配当基準日を迎えた時点でリターンが確定したとします。
商船三井の2021年3月期の期末配当は135円、2022年3月期の中間配当は300円でした。
そのため、100株ベースの配当金のリターンは43,500円でした。
著者
2022年に株式会社モニクル傘下の株式会社ナビゲータープラットフォーム(現:株式会社モニクルリサーチ)に入社。第一報として報道されるニュースを深堀りし、読者の方が企業財務や金融に対する知的好奇心を満たしたり、客観的データや事実に基づく判断を身に付けられたりできる内容の記事を積極的に発信している。専門家と実務家が発信する金融経済ニュースサイト『LIMO&ファイナンス』でも記事を執筆中。
入社以前は、株式会社フィスコにて客員アナリストとして約20社を担当し、アナリストレポートを多数執筆。また、営業担当として、IRツール(アナリストレポート、統合報告書、ESGレポートなど)やバーチャル株主総会サービス、株主優待電子化サービスなどもセールス。加えて、財務アドバイザーとしてM&Aや資金調達を提案したほか、上場企業向けにIR全般にわたるコンサルティングも提供。財務アドバイザリーファームからの業務委託で、数千万~数十億円規模の資金調達支援も多数経験。
株式会社第四銀行(現:株式会社第四北越銀行)、オリックス株式会社でも勤務し、中小・中堅企業向け融資を中心に幅広い金融サービスを営業した。株式会社DZHフィナンシャルリサーチでは、日本株アナリストとして上場企業の決算やM&A、資金調達などのニュースと、それを受けた株価の値動きに関する情報・分析を配信。IPOする企業の事業・財務を分析し、初値の予想などに関するレポートを執筆。ロンドン証券取引所傘下のリフィニティブ向けに、週間・月間レポートで、日本株パートを執筆。経済情報番組「日経CNBC」にて毎月電話出演し、相場や株価の状況も解説していた。