オンライン申請時は「取引先の住所」「金額がわかるもの」を一緒に出しておく

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マイナンバーカードをお持ちの方の場合、インターネットに接続できるパソコン又はスマートフォンから「確定申告書等作成コーナー」にアクセスして、必要な事項を埋めていけば申請に必要な書類を準備することができます。

経験上、「取引先ごとに売上額を出す」のが一番大変かつ重要なポイントになるので、対象の申告年（今回の場合は2021年）に関する情報として、

  • 取引先の住所・正式名称がわかるもの（支払調書・企業公式サイトなど）
  • 取引先から得た金額がわかるもの（支払調書・通知書・請求書・預金通帳など）

を手元に準備しておくとスムーズに進められます。

支払調書を出してくれる取引先であれば、支払調書の情報を見ながら記入すれば問題ありません。

ただ、すべての法人が支払調書を個人に対して出す義務はないので、取引先からの支払調書の発行が無い場合もあります。

その際は預金通帳など、金額がわかるものを使って計算していく必要があります。

なお、この金額の集計も弥生会計オンラインやMoneyForwardクラウドなど、クラウド会計ソフトと預金口座を連動させておくと条件で絞り込んだ集計がしやすくなり、便利です。