【男女別】厚生年金を月「15万円・20万円・25万円」それぞれ受給する人は何パーセントか
厚生労働省「令和2年度 厚生年金保険・国民年金事業の概況」大解剖シリーズ
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漠然と老後が不安、という人は少なくありません。ただ人生100年時代の現代においては、65歳から老後スタートとすると35年間。実に人生のおよそ3分の1が老後なのです。
35年間もの老後生活を支えてくれる柱は「年金」です。「いくら貰えるかわからないけど、なんとか生活できるのでは」というのは少し前の時代のこと。現代では年金のみでは生活できないと言われています。
思うように働けない老後だからこそ、生活の基盤である「年金」についてはしっかり知っておきたいですよね。
今回は、会社員や公務員の方などが国民年金に上乗せして受給する「厚生年金」にクローズアップ。
2021年12月に発表された厚生労働省の「令和2年度 厚生年金保険・国民年金事業の概況」をもとに、今のシニア世代が受給する年金額をくわしく確認していきます。
老後、厚生年金をひと月「15万円・20万円・25万円」貰える人の割合も見ていきましょう。
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まずは全体の受給者をチェック
まずは全体の受給者をわかりやすく図で確認しましょう。
男女でボリュームゾーンが異なるので、それぞれ確認する必要がありますね。
では、男女に分けてみんな厚生年金をどれくらい受給しているかくわしく紐解いていきます。
著者
LIMO編集部は、経済や金融、資産運用等をテーマとし、金融機関勤務経験者の編集者が中心となり、情報発信を行っています。またメディア経験者の編集者がキャリア、トラベル、SDGs、ショッピング、SNSなどについて話題となっているニュースの背景を解説しています。当編集部はファンドマネージャーや証券アナリスト、証券会社・メガバンク・信託銀行にて資産運用アドバイザー、調査会社アナリスト、ファッション誌編集長、地方自治体職員等の経験者で構成されています。編集スタッフの金融機関勤務経験年数は延べ58年(696か月)で、メンバーが勤務していた金融機関は、野村證券、三菱UFJモルガン・スタンレー証券、日興証券、三菱UFJ銀行、三井住友信託銀行、日本生命、フィデリティ投信などがある。日本証券アナリスト協会認定アナリスト(CMA)、第一種外務員(証券外務員一種)、CFP®、FP2級、AFP等の資格保有者が複数在籍。生保関連業務経験者は過去に保険募集人資格を保有。株式会社モニクルリサーチが運営(最新更新日:2026年2月7日)。