2月が始まりました。『一月往ぬる二月逃げる三月去る』とは言いますが、新しい年の始まりからすでに1カ月経過したことに、驚いた方も多いのではないでしょうか。
今年こそは貯蓄するぞ！と決意した方は、一度振り返りの機会を作りたいですね。今回は「貯金1000万円」を達成する会社員の、目安年収をご紹介します。
もちろん世帯によって子どもの有無やライフステージが違うため、年収だけでは全てを決められないでしょう。それでも、モチベーションの一つにはなると思います。ぜひ目標に近づくヒントとしてみてください。
2月に逃げ切られないためにも、日々の小さな行動がカギとなります。
【注目記事】50歳を超えてから「月30万円の不労所得」を作る4つの方法
年収ごとの平均貯蓄額
総務省「家計調査貯蓄・負債編 二人以上世帯2021年4～6月期」を参考に、勤労者世帯の貯蓄額を年収ごとに見てみましょう。
年収：平均貯蓄額
- 300～350万円：892万円
- 350～400万円：631万円
- 400～450万円：910万円
- 450～500万円：608万円
- 500～550万円：983万円
- 550～600万円：949万円
- 600～650万円：1137万円
- 650～700万円：1198万円
- 700～750万円：1176万円
- 750～800万円：1331万円
- 800～900万円：1822万円
- 900～1000万円：1979万円
年収が上がるほどに、貯蓄額があがっている様子がわかります。合わせて負債額も確認しましょう。
年収：負債額
- 300～350万円：249万円
- 350～400万円：522万円
- 400～450万円：532万円
- 450～500万円：710万円
- 500～550万円：782万円
- 550～600万円：865万円
- 600～650万円：847万円
- 650～700万円：773万円
- 700～750万円：978万円
- 750～800万円：1049万円
- 800～900万円：964万円
- 900～1000万円：1059万円
貯蓄額－負債額＝純貯蓄額と考えると、1000万円を狙えるのは年収900～1000万円世帯からになりそうです。
年齢別にも貯蓄額をチェック
続いて同資料から、年齢別の貯蓄額も確認しましょう。
- 30～39歳：平均貯蓄額797万円／平均負債額1410万円
- 40～49歳：平均貯蓄額1151万円／平均負債額1233万円
- 50～59歳：平均貯蓄額1863万円／平均負債額642万円
- 60～69歳：平均貯蓄額2199万円／平均負債額162万円
- 70歳以上：平均貯蓄額1993万円／平均負債額69万円
貯蓄額が負債額を上回るのも、純貯蓄額が1000万円を上回るのも、50代以降が目安のようです。貯蓄額だけをみるなら40代以降に1000万円に到達するようですが、若い世代では住宅ローンの残債も高い傾向にあります。貯蓄が目に見えて増えるのは、50代以降になるのかもしれません。
「貯金1000万円」を目指すなら
年収や年齢により、貯金1000万円のハードルの高さは違うことがわかりました。さらに子どもの有無やライフステージによっても、貯蓄ペースが変わりますよね。
30・40代は結婚費用や住宅購入費がかかりやすく、子どもがいる方は教育費の支払いが続きます。教育費は大学に進むほど圧迫されるため、なかなか貯金ができない時期が続くかもしれません。
まずは家計の見直しを行いましょう。コロナショックのように、ボーナスカットになる局面はいつ来るかわかりません。毎月の家計が赤字になっていないか、赤字ではなくともボーナスで補填していないか、早急に確認しましょう。
家計の見直しには、固定費の見直しが効果的です。
- 電気やガスの供給会社、プランを見直す
- 保険を見直して不要な保障を外す、もしくは新しい保険に切り替える
- スマホを格安SIMに乗り換える
- 住宅ローンを借り換える
などの見直しを丁寧に行いましょう。あまり知られていませんが、保険は節約と相性がいいです。保険料を減らせるかもしれませんし、保険料が増えても貯蓄タイプの保険であれば、「貯金＋保障」が叶うこともあります。
お金に働いてもらうという視点
また、お金は貯金するだけでなく、お金自身に働いてもらうこともできます。銀行の金利ではほとんど増やせませんが、資産運用をすることで増える可能性があるのです。
ただし子どもの教育費などは、確実に貯めておきたいお金です。個別株などの「ハイリスク・ハイリターン」タイプを選べば、元本を大きく減らしてしまうリスクもあります。リスクを最小限にしたいなら「保障なしタイプの学資保険や個人向け国債」、少しリスクをとってでも運用したいなら「低解約返戻金型終身保険や、つみたてNISAなどの積立投資」等が選択肢となるでしょう。
本来子どもの進学や就職といった資金を貯める目的で始まったジュニアNISAは、残念ながら2023年で終了します。しかし「制度終了後も18歳になるまでは非課税」になるなど、今始めるメリットもあります。興味のある方は情報収集してみてはいかがでしょうか。
教育資金に限らず、お金を貯める方法、そしてお金を増やす方法はたくさんあります。それぞれのメリットやデメリットは、別の見方をすれば「合う人・合わない人」ともいえます。自分に合う方法について、情報収集することで見つけてみませんか。
