まとめにかえて

ここまで見てきたように、仕事をする側を取り巻く環境の変化や思考の違いからも、日本の賃金構造への影響も出てきている可能性があります。

また、企業もこうした変化をとらえた報酬体系を準備しないと、仕事をする側に仕事と報酬に興味を持ってもらえない状況も生まれかねません。

最後に、日本の給料は、現状、社会人経験の長い人がより高い給料を手にできる環境となっています。

今後、ここまで見てきた思考の違いを給料に報酬体系に反映させることで、この構造も変わってくるかもしれません。

国税庁「令和2年分　民間給与実態調査統計」

参考資料

  • 国税庁「令和2年分　民間給与実態調査統計」

青山 諭志