iDeCoと住宅ローン控除を併用した場合の注意点

iDeCoと住宅ローン控除では、税金を軽減する仕組みが異なります。iDeCoは、掛金の全額が所得から控除される「所得控除」なのに対し、住宅ローン控除は、所得税から直接税金を差し引く「税額控除」という仕組みです。

このような控除の仕組みの違いから、住宅ローン控除額が大きく、所得税の全額が戻ってきている人は、iDeCoの節税効果があまり期待できません。

一例として、「年末の住宅ローン残高4000万円、住宅ローン控除額40万円」のケースで比べましょう。

＜iDeCoに加入していない場合＞

  • 課税所得：400万円（税率10％）
  • 所得税：400万円×20％−42万7500円＝37万2500円
  • 住宅ローン控除額40万円 ＞ 所得税額37万2500円

なので、納税額はゼロ（税額控除で所得税37万2500円がすべて戻ってくる）

＜iDeCoに掛金月額2万円で加入している場合＞

  • 課税所得：400万円−24万円（iDeCo掛金年額）＝376万円（税率10％）
  • 所得税：376万円×20％−42万7500円＝32万4500円
  • 住宅ローン控除40万円 ＞ 所得税額32万4500円

なので、納税額はゼロ（税額控除で32万4500円がすべて戻ってくる）

このケースでは、iDeCo加入の有無にかかわらず、所得税は全額戻ってきます。つまり、住宅ローン控除で所得税が全額戻る人は、iDeCoの掛金で控除額を増やして課税所得を下げて税金を軽減したとしても、節税するメリットは少ないといえるでしょう。

ただし、iDeCoの節税効果で税金が軽減され、住宅ローン控除の控除額が余ったとしても、余った分は翌年度の住民税から差し引かれることになっています（上限13万6500円）。

一方で、住宅ローン控除額が少なく、税金を引ききれないのであれば、iDeCoの掛金で税金を軽減するメリットはあるでしょう。