人生三大資金といわれる教育・住宅・老後資金。そのうち住宅であるマイホームを購入して、住宅ローン控除を受けている方も多いかと思います。
「老後に向けて完済の目途が立ってきたけど、気になるのはそのあとの老後」ということで、老後の資金作りを検討される方も少なくありません。
そこで、注目を浴びている制度として節税効果も期待できるiDeCoですが、「どちらも節税ができるものなので、iDeCoをしても節税効果はあるのか？」と疑問をお持ちの方もいらっしゃるのではないでしょうか？
そこで、本日は住宅ローン控除とiDeCoの関係を確認したいと思います。
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iDeCoと住宅ローン控除の節税ポイント
まず、iDeCoと住宅ローン控除について、改めておさらいします。
iDeCoの税制のポイント
- 拠出時の掛金は全額控除
- 運用時の運用中は非課税
- 給付時にも控除
住宅ローン控除のポイント
- 毎年の住宅ローン残高の1%を10年間、所得税から控除
- 所得税で控除しきれない分は住民税からも一部控除
- 住宅ローンの借入れを行う個人単位で申請
- 令和元年10月の消費税率引上げにあわせて控除期間を13年間に拡充
平成26年4月以降に居住開始された方は各年の限度額を40万円とし、「年末のローン残高か住宅の取得対価のうちいずれか少ない方の金額×1％」の所得税控除を10年間受けることができます。
