若いころから、お金を「貯めて・育てる」意識を！

今回は、働く世帯の「貯蓄と負債」をセットに、世代別にながめていきました。

世帯によっては、退職金受け取りや、親族からの贈与・相続で一時的に貯蓄額が増す時期もあるでしょう。今回ご紹介したデータは、あくまでも「同世代の平均額」と捉え、ご自身の貯蓄ペースを確立していくことが大切ですね。

「限られた収入から、どの程度貯蓄に回せているか」も、お金に対する姿勢をはかる上では欠かせないポイントです。日頃の節約・家計管理への意識がそこにあらわれます。まずは預貯金をしっかり増やしていきたいですね。

少し余裕が出始めたらお金を「育てる」発想もアリかもしれません。貯蓄の中身を、預貯金・保険商品、そして資産運用にバランス良く振り分けていくことは、効率よくお金を増やすためのファーストステップともいえます。

また、複利のメリットを生かすためには、資産運用のスタートは早ければ早いほど、より運用成績が期待できます。

がんばって働いて貯めた大切なお金。今度はそのお金に「働いてもらう」それが資産運用です。お金を貯めて・増やすスキルは、若いころから身につけていきたいですね！

参考資料

【ご参考】貯蓄とは

総務省の「家計調査報告」［貯蓄・負債編］によると、貯蓄とは、ゆうちょ銀行、郵便貯金・簡易生命保険管理機構（旧郵政公社）、銀行及びその他の金融機関（普通銀行等）への預貯金、生命保険及び積立型損害保険の掛金（加入してからの掛金の払込総額）並びに株式、債券、投資信託、金銭信託などの有価証券（株式及び投資信託については調査時点の時価、債券及び貸付信託・金銭信託については額面）といった金融機関への貯蓄と、社内預金、勤め先の共済組合などの金融機関外への貯蓄の合計をいいます。

【ご参考】年間収入とは

総務省統計局の「家計調査」における「年間収入」とは、世帯全体の過去1年間の収入（税込み収入）です。以下1～6の収入の合計金額となっています。
1. 勤め先収入（定期収入、賞与等）
2. 営業年間利益（原材料費、人件費、営業上の諸経費等を除く。）
3. 内職年間収入（材料費等を除く。）
4. 公的年金・恩給、農林漁業収入（農機具等の材料費、営業上の諸経費等を除く。）
5. その他の年間収入（預貯金利子、仕送り金、家賃収入等）
6. 現物消費の見積り額