自己都合退職だと、当たり前ではありますが、そのぶん退職金も少なくなってしまいますね。

勤続年数と退職金額は概ね連動しますから、短期での転職は退職金という面においては不利になることが分かります。

また、勤続年数が極端に短いと退職金支給の対象外という場合もあります。転職を考える際は目安にしてもよいでしょう。

まとめにかえて

「転職しているので、まとまった退職金は期待できない」

「長く働いているが退職金の少ない企業に勤務している」

など、将来受け取れる退職金に不安がある人もいるかもしれません。

退職金自体も、時代によってその金額や制度自体が変化しています。例えば、企業型確定拠出年金の導入や退職金制度の廃止などがこれに該当します。

自分がいくら退職金をもらえるのか、あらかじめ調べておけば、老後資産について今から対策を考えることができます。

実際にどのような対策が必要か、将来に向けてお金の相談をしたい人は、マネーセミナーへ参加したり、専門家に相談してみることをおすすめします。

参考資料

日本労働調査組合「仕事を辞めたい人は全体の3割強！退職動機に関する労働調査」

厚生労働省「退職給付（一時金・年金）の支給実態」

中央労働委員会「令和元年賃金事情等総合調査（確報）」令和元年退職金、年金及び定年制事情調査、集計表

東京都産業労働局「中小企業の賃金・退職金事情（令和2年版）」第8表モデル退職金

りそな年金研究所「企業年金ノート」

 

尾崎 絵実