教育費が世帯年収に占める割合はどのくらいか。家計に重い大学進学

親の収入が減少すると家計を見直す必要が出てきますが、子どもの教育費も見直し対象になりやすいもの。「できればお金をかけずに学力を向上させたい」のが親の本音かもしれませんが、実際のところはどうなのでしょうか。「ママスタまなび」が2021年の1月下旬〜2月上旬に行った「小学生・中学生の塾通い」に関するアンケート調査からは、塾選びでは必ずしも「塾の月謝」が重視されているわけではないことが浮かび上がってきました。

ある年の9月の話です。大学受験を控えた高校3年生のK君が、担任の先生に言いました。「先生、大学に進学するつもりでしたが、金銭的に難しいので就職することにしました」担任の先生が見る限り、彼の家にお金がないというイメージはありませんでした。しかしK君が言うには「大学受験から入学にかかる、100万円とも200万円ともいわれるお金を、払うだけの貯えが家にはないと親に言われた」とのこと。 このように、収入は普通にあるのに、貯えがないという家庭は意外に多いようです。今回は、「年収と貯金の関係性」についてみていくことにしましょう。

最近は学力格差の話題がマスコミやネットで取り上げられることが少なくありません。筆者も、自分が塾講師として働いていた約10年前と現在ではどのくらい格差が広がっているのか、自分の子供を通してずっと考えています。確かに格差は確実に広がっており、親の学歴がそのまま子供世代に受け継がれ、負のスパイラルに陥っている感は否めません。