新型コロナウイルスの感染拡大で、世界中で生活スタイルが大きく変化した2020年。旅行業や運輸業、飲食、レジャー分野など、企業収益が急速に悪化した業種もあります。勤め先によっては世帯収入がかなりダウンしたというケースもあるでしょう。

ワクチン接種が各国で開始されている今、事態好転の期待感が高まってはいますが、感染収束に時間がかかるのは必至。そのため、現段階では景気のV字回復は期待できません。

そうした中、働く主婦層を対象にしたアンケートでは、今年の世帯収入が減少すると考えている主婦が半数に迫るという結果が出ています。

半数近くが「今年の世帯年収は昨年より減る」と回答

主婦に特化した人材サービス「しゅふJOB」（運営：ピーススタイルグループ）。その調査機関「しゅふJOB総研」は2021年1月、世帯年収に関するアンケートを実施しました（対象：しゅふJOBパート登録者、既婚者のみ、有効回答数：618）。

同調査によると、2021年の世帯年収が昨年と比べて増えるか減るかを聞いた質問では、49.2％が「昨年より減りそう」と回答。「変わらなそう」は34％で、「昨年より増えそう」と答えたのは8.1％に留まります。

このように、半数近くの働く主婦が、2021年は混乱を極めた昨年よりも苦しい家計になりそうだと危機感を感じているようです。

また、世帯年収の増減予想額に関する設問では、減少すると答えている人の予想平均額は107万円。月額にして約9万円も収入が減るということになります。