50代が必要な貯蓄額「2000万円以上」は本当か

Aleksei Morozov/iStock

定年前の50代、目前に迫る老後生活に、様々な期待を寄せている人も多いのではないでしょうか。

悠々自適な老後生活は、みんなの憧れでもありますよね。

最近では、60歳以降も仕事を続けていく人が増えています。仕事は生きがいでもありますし、生活のためでもあります。元気で長く働けるのであれは、それに越したことはありません。

残念なのは現役時代と比較すると、給与が減る場合が多いということです。60歳で退職し再雇用という形式で仕事を続けるため、給与体系が変わってしまうのです。

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働けるだけありがたい・・・確かにそうかもしれませんが、手取りが大きく減ると老後の生活もおろか、普段の生活も心配になりますよね。

私は新卒より証券会社にて21年ほど、個人のお客様中心に資産運用のコンサルティングに従事し、日本FP協会のCFP資格認定会員として活動しています。

本日は、定年前の50代が老後生活に向けて準備ができるよう、貯金の状況を確認し、貯蓄がいくら必要かについて見ていきます。

老後は「2000万円」で足りるのか

老後2000万円問題は、みなさんご存じかと思います。

「老後に2000万円必要」と騒ぎになった、あの2000万円問題です。本当に2000万円で大丈夫なのでしょうか。

この2000万円の根拠ですが、夫65歳以上、妻60歳以上の夫婦のみの世帯の老後の収支から、計算されているのはご存知でしょうか。

金融審議会 市場ワーキング・グループ報告書「高齢社会における資産形成・管理」に資料が掲載されていますので、この高齢夫婦世帯の毎月の収支を見ていきましょう。

  • 収入:20万9198円
  • 支出:26万3718円

毎月の赤字は5.5万円になります。老後を30年と仮定した場合、下記のような計算になり赤字が発生します。

  • 5.5万×12か月×30年=1980万円

この計算が2000万円の根拠です。

ただし、この2000万円の中には含まれていない費用があります。次ページをご覧ください。

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執筆者
高橋 明香

会計専門学校卒業後、和光証券株式会社(現みずほ証券株式会社)に入社。国内外株式、債券、投資信託、保険商品の販売を通じ、個人・法人顧客向けの資産運用コンサルティング業務に従事する。そのキャリアは20年に渡る。後進の育成にも注力し、教育・研修担当としても活躍。豊富な金融知識と親しみやすい性格で顧客からの信頼も厚い。現在は、個人向け資産運用のサポート業務を行う。CFP(Certified Financial Planner)、一種外務員資格(証券外務員一種)を保有。