さいごに

これから教育費などの大きな出費が待っている場合、現在の貯蓄が急激に減ってしまう可能性があります。子どもの年齢や人数によっては、1000万円の貯蓄では教育費をカバーしきれないケースも発生するかもしれません。

いまだ終息の兆しが見えないコロナ禍。はたらく世代の「仕事」と「お金」事情も、先行きが不透明。想定外のアクシデントに備える姿勢が、これまで以上にたいせつになってくるでしょう。
「年収600万円だから安泰」「貯蓄が1000万円あればどうにかなる」などと手を抜かず、より安心できるマネープランを意識していきましょう。

【ご参考】貯蓄とは

総務省の「家計調査報告」［貯蓄・負債編］によると、貯蓄とは、ゆうちょ銀行、郵便貯金・簡易生命保険管理機構（旧郵政公社）、銀行及びその他の金融機関（普通銀行等）への預貯金、生命保険及び積立型損害保険の掛金（加入してからの掛金の払込総額）並びに株式、債券、投資信託、金銭信託などの有価証券（株式及び投資信託については調査時点の時価、債券及び貸付信託・金銭信託については額面）といった金融機関への貯蓄と、社内預金、勤め先の共済組合などの金融機関外への貯蓄の合計をいいます。

【参考】

LIMO編集部