老若男女を問わず、リタイア（＝仕事を辞めて悠々自適な生活）に興味のある人は多いと思います。筆者の周りでも、早期退職を目指して頑張っている人が増えてきた印象です。

リタイアといえば、ひと昔前は定年退職のことを指していたと思います。しかしながら、独立行政法人 労働政策研究・研修機構（JILPT）の調査によると、65～69歳の就業率は男性で57.2%、女性で36.6%と、定年後も働く人の割合が増えています（※1）。65～69歳で働いている人の就業理由は、経済的な問題がダントツの1位です。男性は71.4%、女性は67.6%が「経済的な理由」です（※2）。

しかしながら、これだけ多くの人が明日のお金を心配しているわけではないと思います。リタイアするための条件が分からず、なんとなく不安だから働いている人もいるのでは、と考えます。

この記事では、リタイアするための条件とその理由、そして私たちが今できる対策について解説します。

リタイアするための条件とは？

リタイアするための条件とは「働かずにもらえるお金＞生活費」です。いわゆる不労所得が生活費を上回った状況ですね。

例えば、生活費が年間で300万円の人であれば、下記の状況になったら安心してリタイアできると思います。

  • 不動産からの家賃収入が年間300万円以上
  • 株の配当金が年間300万円以上
  • 年金と金融資産からの収入が年間300万円以上