- 4人に1人（25％）が「フィッシングメール※を受け取ったことがある
- 約5人に1人（21％）が「フィッシングSMS※（ショートメッセージサービス）を受け取ったことがある」
- 約7人に1人（15％）が「利用した覚えのないサイト・サービスからの請求を受けたことがある」
※銀行、カード会社、オンラインサービス、芸能人などの名を騙った詐欺メールやショートメッセージサービス
加えて、フェイスブックやインスタグラムなどのSNSに顔写真や自宅近所の風景などをアップしたことで個人情報が特定され、自宅に空き巣が入るなどの被害につながった例もあるといいます。
同調査で「SNSを利用したことがある」と答えた219人に投稿内容について聞いたところ、「近所の店舗や風景の写真を投稿したことがある」は約5人に1人（23％）、「自分や友人の顔写真を投稿したことがある」は約6人に1人（17%）。
特に男性の方が顔写真を投稿する人の割合が高く、女性が9％であるのに対して、男性では24％という結果でした。
さらに、「インターネット上で何かを買うことがありますか？」という質問には、半数近くの47％が「よくある」と回答しています。
男女別では、「よくある」という男性が51％、女性は43％で、シニア男性がネットショッピングにより積極的だという結果でした。ここにも架空のECサイトで買い物をしてしまい、商品が届かないという詐欺に遭うリスクがあります。
このように、シニアがスマホ利用するにあたってはさまざまな罠が存在するのです。
進化するフィッシングメール
一昔前のフィッシングメールは、ドメイン名が不審なものだったり、メール本文の日本語が不自然という理由から詐欺だとわかりやすいものが多くありました。
