東証マザーズ株価指数は反発、売買代金は16日連続で1,000億円を上回る

東証マザーズの出来高は2億670万株、売買代金2,271億円となり、いずれも先週末より大幅減少となりました。ただ、先週末がイレギュラーに高い記録だったため、減ったとはいえまだ高水準を維持しています。

これで売買代金は16日連続で1,000億円を超え、さらに2,000億円をも上回りました。

また、株価指数も+1％超高の反発となり、着実に800ポイントを固める態勢に入ったようです。

スズキやマツダなど自動車株の買戻しが続く、吉野家HDなど外食株も一斉に上昇

個別銘柄では、株価指数の寄与度の高い主力大型株では、ファーストリテイリング（9983）が大幅高となり、リクルートホールディングス（6098）が一時+8％高に迫るまで急騰し、電通グループ（4324）も一時+6％高に迫る急騰となりました。

また、自動車株が引き続き強烈に買い戻され、インド工場再開が報じられたスズキ（7269）が一時+8％超高に急騰し、金融機関へ3,000億円の融資枠設定を依頼したと報道されたマツダ（7261）も目先の懸念低減から買われて+8％超高の急騰で引けています。

さらに、ハイテク株では8日に2020年3月期の連結純利益（国際会計基準）が従来予想を350億円上回り、23期ぶりの最高益更新となったことを発表したNEC（6701）が一時+9％弱高へ急騰しました。しかし、12日に決算発表を控えているため、その後は売りに押されてやや失速しました。

なお、テレワーク普及によるセキュリティー対策関連サービスや、ウィンドウズ7のサポート終了に伴う買い替え需要が利益増を後押ししたと報じられています。