部長や課長といえば、サラリーマンとしては出世の通過点といえるでしょう。また、女性の活躍は目覚ましいですが、まだまだ管理職としての女性は少ないと考えている人も多いのではないでしょうか。今回は労働政策研究・研修機構「ユースフル労働統計2019」や厚生労働省「賃金構造基本統計調査」等データを参考に見ていきましょう。

役職者のうち何割が女性か

役職者のうち何割が女性かについて見ていきましょう。ここでは時間の経過とともに女性の比率がどのように上昇してきたかを見るために長目に見ることにしましょう。

課長級

まずは課長級の比率です。

2000年から課長級全体の中の女性比率を示したものです。

2000：4.0％
2001：3.6％
2002：4.5％
2003：4.6％
2004：5.0％
2005：5.1％
2006：5.8％
2007：6.5％
2008：6.6％
2009：7.2％
2010：7.0％
2011：8.1％
2012：7.9％
2013：8.5％
2014：9.2％
2015：9.8％
2016：10.3％
2017：10.9％
2018：11.2％

このようにみると全体のうち1割程度です。一見少ない比率にも見えますが、職場や業種によっては正社員とパート・アルバイト比率が異なります。正社員の女性比率を考えると、1割といえども実態を考えれば、女性の課長級の昇進比率は高いともいえる可能性があります。

続いて部長級について見ていきましょう。

部長級

2000年から部長級全体の中の女性比率を示したものです。

2000：3.2％
2001：1.8％
2002：2.4％
2003：3.1％
2004：2.7％
2005：2.8％
2006：3.7％
2007：4.1％
2008：4.1％
2009：4.9％
2010：4.2％
2011：5.1％
2012：4.9％
2013：5.1％
2014：6.0％
2015：6.2％
2016：6.6％
2017：6.3％
2018：6.6％

部長級になると女性の比率は7％程度です。課長から部長の壁は大きいといえます。

脚注

労働政策研究・研修機構は、平成15年10月に日本労働研究機構と労働研修所（厚生労働省）が統合して設立された、厚生労働省所管の独立行政法人です。

参考資料

青山 諭志