できれば、自分が操作しやすい、比較的簡単で安全にアクセスできるアプリを使用しているセミナーを選ぶことが大切です。

事前にアプリケーションのダウンロードが必要な場合は、「操作方法の記載」があるか、またトラブルが発生した場合の「問い合わせ先」が記載されているかをチェックするのもポイントです。

その際に、電話番号もしくはe-mailアドレスなどが表記されている運営会社が安心できるのは間違いありませんね。オンラインでセミナーを実施している企業なので、e-mailで問い合わせればすぐに返事があるというのは現状では当たり前になっていてほしいものです。

その3：無料オンラインマネーセミナーか有料オンラインマネーセミナーか

オンラインマネーセミナーは有料の場合と無料の場合があります。

無料の場合には、あまり視聴する側もディマンデングにもなれませんが、有料の場合にはいろいろ気を付けたいですね。

コンテンツや講義時間にもよりますが、どちらを選ぶにしても、特に有料の場合は、以下のようなポイントを考慮するとよいでしょう。

  • 自分としてそもそもいくら払えるか（数十万であれば投資した方が儲かりそうではあります）
  • どの程度のコンテンツボリュームなのか（時間やスライド枚数などの定量的要素）
  • マネーセミナーの前後でいくらかかるのか（あとから追加で請求される要素があれば避けたい）

また、そもそも自分がどのようなことにを知りたいのか、また興味を持って聞くことができるのかを元にして選ぶことが必要です。

事前にコンテンツの流れや内容を確認できる場合は、コンテンツ制作者がどのような経歴の人が監修、また講師を勤めているかを確認することも重要となるでしょう。

セミナーは言うまでもなく、「1にコンテンツ、2にスピーカー」です。どんなに話が旨い人でも、話の中身がなければ1ミリも意味がありませんからね。

その4：セミナースピーカーは実務経験者か単なるFP（ファイナンシャルプランナー）か

マネーセミナーの中には、FP（ファイナンシャルプランナー）等の肩書きだけで、実務経験が無い方がセミナーを行っている場合もあります。そうした場合には、残念ながら株式市場といった相場やそもそもの金融知識が不十分な場合もあります。可能な限り講師の経歴をチェックするのもポイントです。

資格であれば、金融商品を扱うことができる実務経験があるという意味では有価証券を扱うのであれば「証券外務員（1種・2種）」や生命保険であれば「保険募集人」の資格が必要です。そういった資格の有無を確認できるとよいですね。

また、資本市場の理解では証券アナリスト資格（CMA、CFA）を保有しているということが一つのチェックポイントかと思います。投資信託や株式の相談をする際には証券アナリスト資格を保有しているかどうかの確認は必要です。

証券アナリスト資格なしで株式市場について語るのは「自動車の無免許運転に近い」と業界の中では語られることもあります。

無料のマネーセミナーの場合でも、専門家監修の質の高い資産運用関連のコンテンツを提供しているマネーセミナーもあります。著書があったり、大学などで講義したことのある実績のある人が監修をしているケースなら尚よいと思います。そうでない場合に、聴講者と知識レベルが大して変わらないという人もいます。

その場合にも、講師は実務経験者がどんなキャリア、バックグラウンドを持つのか、つまり実際に金融機関等で資産運用業務あるいは資産運用アドバイス経験があるなどのチェックが必要です。もちろんですが、経験がある方が望ましいです。

スマホOK！無料Webセミナー「お金の増やし方」「iDeCo/NISA始め方」他【PR】

毎日開催/無料オンラインセミナー/たった30分/資産運用初心者向け/月2万円からしっかり資産作る/iDeCo・NISAどっち？/投信選び/保険見直し/スマホやPCで簡単参加/カメラoff/講師陣は大手金融機関出身者/もやもや解消＆問題解決あり

◆無料セミナー詳細とお申込みはこちらをクリック ＜株式会社OneMile Partners主催＞

その5：マネーセミナー後にしつこい勧誘があるケースはNG！

無料マネーセミナーを受講される場合に「本当に無料なの？」と心配される方も多いかと思いますが、心配は無用です。

なぜなら、マネーセミナー運営者の中はセミナー以外に収益機会があるからです。

たとえば、セミナー参加者がコンサルティングを希望され、FP（ファイナンシャル・プランナー）のアドバイスを経て、金融商品を購入した場合、セミナー主催会社は金融機関から販売手数料を受け取ります。

その手数料はお客様から直接いただくわけではなく、金融機関から正当に受け取れる手数料です。したがって、相談をする側のセミナー参加者はお金を支払う必要がないということになります。

ちなみに、お客様からアドバイス料を頂戴して運用の助言をする際にが助言業の免許が必要です。金融商品仲介業の免許ではNGです。