【コロナショックで資産が半分に!?】「iDeCo・つみたてNISA」利用者が今とるべき対処法とは～こんな時こそポートフォリオの見直しを～

つみたてNISAのキホン

NISA（ニーサ）の正式名称は、少額投資非課税制度。

少額から株式や投資信託などの金融商品に投資ができる点と、投資から得た配当金や分配金、譲渡益に非課税枠が利用できる点が特徴です。

成人が利用できるものには「一般NISA※2」と「つみたてNISA※3」があり、どちらか片方しか利用ができません。

このうち、積み立て感覚で長期投資を行うことができるのが「つみたてNISA」。非課税投資枠の上限は、新規投資なら毎年40万円で、非課税期間は最長20年。投資可能期間は2018年～2037年（2020年度の税制改正で2042年に延長予定）となっています。

「一般NISA」は、株式への投資が可能ですが、「つみたてNISA」は、「長期の積立・分散投資に適した一定の投資信託」のみとされています。

「つみたてNISA」をはじめる際は、まず、金融機関にて、つみたてNISAの口座の開設手続きを行います。実際に運用商品を選んで投資を開始するのは、口座が開設されてからとなります。

なお、口座の開設は、全金融機関を通して1人1口座。口座開設後に別の金融機関への移管は可能ですが、手続き可能な期間が限られているなどのルールがあります。

iDeCoとは異なり、「つみたてNISA」では、投資から得た配当金や分配金、譲渡益といったものは非課税になりますが、投資した金額（掛金）は所得控除の対象にはなりません。

また、iDeCoだと、掛金・運用益ともに原則60歳になるまでは解約も引き出しもできませんが、「つみたてNISA」は、好きなタイミングで売却して現金化することができます。

※2「一般NISA」NISAの概要（金融庁）
正式名称は「NISA」ですが、ここでは「つみたてNISA」と区別するために「一般NISA」の呼び名を使います。
※3「つみたてNISA」つみたてNISAの概要（金融庁）

資産づくりのファーストステップとしてiDeCoやつみたてNISAを始めたという人のなかには、コロナショックによる相場の大暴落で「このまま続けて大丈夫なのか？」と悩む人もいるはずです。