同じように、安く済ませたいからと、自主学習のクセがついていないお子さんに、いきなり通信講座や映像講座などの自宅学習をしろといっても、効果は出にくいでしょう。
せっかくお金を払うのであれば「価格」だけで決めるのではなく、お子さんに合った方法を選びたいものです。
まとめにかえて
いかがでしたか？「平均値」の低さにほっとしたものの、実際にかかる金額をシミュレーションすると「いや、やっぱり意外に高いかも」と感じた方も多いかもしれませんね。
「高い塾代を払えば、合格する可能性が上がる」と思い、子どもの受験が「課金ゲーム」化してしまう親もいるようです。高額な月謝が、知らぬ間に親の安心料になっている場合も。
対費用効果を考え、お子さんのタイプと親のフトコロ具合の折り合いをつけながら、よりよい方法を探していきたいですね。
【参考URL】
『平成30年度子供の学習費調査の結果について』文部科学省
（※）「補助学習費」とは『平成30年度子供の学習費調査の結果について（p14）』文部科学省
LIMO編集部
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LIMO編集部は、経済や金融、資産運用等をテーマとし、金融機関勤務経験者の編集者が中心となり、情報発信を行っています。またメディア経験者の編集者がキャリア、トラベル、SDGs、ショッピング、SNSなどについて話題となっているニュースの背景を解説しています。当編集部はファンドマネージャーや証券アナリスト、証券会社・メガバンク・信託銀行にて資産運用アドバイザー、調査会社アナリスト、ファッション誌編集長、地方自治体職員等の経験者で構成されています。編集スタッフの金融機関勤務経験年数は延べ58年（696か月）で、メンバーが勤務していた金融機関は、野村證券、三菱UFJモルガン・スタンレー証券、日興証券、三菱UFJ銀行、三井住友信託銀行、日本生命、フィデリティ投信などがある。日本証券アナリスト協会認定アナリスト(CMA)、第一種外務員（証券外務員一種）、CFP®、FP2級、AFP等の資格保有者が複数在籍。生保関連業務経験者は過去に保険募集人資格を保有。株式会社モニクルリサーチが運営（最新更新日：2026年2月7日）。
