液晶パネル価格が反転上昇中〜ただし新型コロナウイルスの影響で今後に不透明感も

テレビ用液晶パネルの価格はシナリオどおり上昇してきたが・・・(写真は台湾メーカーの大型液晶パネル)

 TFT液晶パネルの価格が上昇に転じている。なかでも、これまで過去最低を更新し続けてきたテレビ用は、2019年11月を底値として上昇に転じ、最も汎用的なサイズである32インチは20年2月に前月比15%も値上がりした。19年はパネル価格の急激な値下がりで大半の液晶パネルメーカーが赤字に転落したが、このまま価格の上昇が続けば、メーカー各社の収益改善に大きく寄与しそうだ。

韓国メーカーの能力削減が本格化

 価格反転に最も大きく寄与しているのが、韓国の液晶パネルメーカーがテレビ用液晶パネルの生産能力を削減していることだ。中国の液晶パネルメーカーが生産能力を積極的に拡大し続け、これに伴って19年に価格が暴落したことで、韓国メーカーは液晶から有機ELへ事業の中心をシフトしつつあることが背景にある。

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 韓国のLGディスプレー(LGD)の19年10~12月期の生産可能面積は、前四半期で18%減少し1060万㎡となった。これは韓国の第7.5世代(7.5G=1950×2200mm)のガラス基板を用いる「P7」ラインおよび8.5G(2200×2500mm)ガラス基板の「P8」ラインを縮小し、テレビ用液晶パネルの生産能力を削減したことによるもの。19年10~12月期時点で韓国8.5G工場はすでに稼働を停止しており、20年末までに韓国の他のテレビ用液晶パネルもすべて停止する予定だ。

 同じく、韓国のサムスンディスプレー(SDC)も生産能力の削減に動いている。削減幅は明らかにしていないが、テレビ用の新型有機ELパネル「QD-OLED」の量産を立ち上げるため、既存の液晶パネル生産ラインをQD-OLED用に衣替えしつつある。牙山1キャンパスにQD-OLEDの量産ライン「Q1」を構築し、8.5Gガラスで当初月産3万枚の生産体制を整備して21年から量産を開始する予定で、これに向けて既存の液晶パネル生産ライン「L8-1」をなくす。さらなる量産拡大に応じて「L8-2」「L7-2」といった既存液晶ラインをQD-OLEDに転換することも視野に入れている。

 調査会社Informa Tech(旧IHS Markit)では、韓国メーカーの生産能力削減は、19年10~12月期が1400万㎡、20年1~3月期が1200万㎡、20年4~6月期が1100万㎡、20年7~9月期が990万㎡、20年10~12月期が870万㎡になると予測しており、年間を通して供給能力が減っていく見通し。これにより、仮に中国メーカーが生産能力を一定程度拡大しても、テレビ用液晶パネルの供給にタイト感が強まり、価格上昇に寄与すると予測している。

新型コロナウイルスで立ち上げ計画も遅延

 一方で、新型コロナウイルスの感染拡大が、今後の液晶パネルの価格にも影響を及ぼす可能性がある。液晶パネルの価格が暴落するきっかけになったのは、中国の液晶パネルメーカーが10.5Gという2940×3370mmの大型ガラス基板を用いた工場を相次いで稼働させ、供給能力を引き上げたことにある。

 中国では現在、BOEの合肥工場「B9」、CSOTの深セン工場「T6」という2つの10.5G工場が量産稼働しており、これに続きフォックスコンの広州工場が新たに量産立ち上げを進めているほか、BOEの武漢「B17」とCSOTの深セン「T7」が整備中という状況にある。

 だが、稼働中の2工場は、液晶パネル価格の低迷で稼働率を抑制してきたことに加え、新型コロナウイルスの影響によって物流に混乱が生じ、生産に必要な部材を計画どおりに調達することも難しく、現状では稼働を計画よりも低く抑えざるを得なくなっている。

 また、BOEの武漢では、工場の立ち上げに携わっていた製造装置メーカーのエンジニアが母国にいったん引き上げてしまい、工場の立ち上げスケジュールが少なくとも3カ月は遅れる見通しとなっており、感染拡大の終息にめどが立たない場合、これがさらに遅れる可能性もある。

台湾メーカーの2月度業績に注目

 新型コロナウイルスの影響が深刻化する以前、20年のFPD(Flat Panel Display)市場は、韓国メーカーの能力削減によって年間の生産能力増加率が4~6%にとどまるのに対し、年間の需要面積は、東京オリンピック・パラリンピックなどの大型スポーツイベントによるテレビ需要の復調や、低価格化した大型液晶テレビの需要増、10.5G工場の生産拡大に伴うテレビの平均画面サイズの大型化などによって、9%の伸びが期待されていた。生産能力の増加率を需要面積の増加率が上回ることで、液晶パネル価格の反転上昇につながるというシナリオであった。

 だが、新型コロナウイルスという新たな変数が加わったことで、液晶パネルの価格は今後さらに上昇ペースが上がる可能性が出てきた。一方で、中国の組立メーカーがテレビをはじめとする液晶搭載製品を計画どおりに生産できず、消費の低迷も相まって、年間の生産計画が未達になることも考えられる。

 今のところ、液晶パネルの価格は当初想定されたシナリオどおりに上昇しているが、新型コロナウイルスの影響がさらなる価格上昇を招くのか、それとも上昇ペースにいったん歯止めをかけることになるのか、3月以降の生産・出荷動向を注意深く見ていく必要がある。まずは、台湾メーカーが3月上旬に相次いで発表する2月の単月業績がそれを測る目安の1つになるのではないか。

電子デバイス産業新聞 編集長 津村 明宏

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執筆者
津村 明宏
  • 津村 明宏
  • 株式会社産業タイムズ社 電子デバイス産業新聞 編集長

1995年3月に関西大学経済学部卒。1999年3月 ㈱産業タイムズ社に入社。電子デバイス業界の専門紙である電子デバイス産業新聞(旧・半導体産業新聞)の記者として、2007年より副編集長、2009年12月より編集長。