要支援者の要支援1の原因
第1位： 関節疾患（20.0％）
第2位： 高齢による衰弱（18.4％）
第3位： 脳血管疾患（脳卒中）（11.5％）
第4位： 骨折・転倒（11.4％）
第5位： 心疾患（心臓病）（5.8％）
第5位： 認知症（5.6％）
第7位： 不詳（3.3％）
第8位： 糖尿病（3.0％）
第9位： 呼吸器疾患（3.0％）
第10位： 脊髄損傷（2.9％）
第11位： 視覚・聴覚障害（1.7％）
第12位： パーキンソン病（1.6％）
第13位： 悪性新生物（がん）（1.5％）
第14位： わからない（1.1％）
第15位： その他（9.1％）
要支援者の要支援2の原因
第1位： 骨折・転倒（18.4％）
第2位： 関節疾患（14.7％）
第3位： 脳血管疾患（脳卒中）（14.6％）
第4位： 高齢による衰弱（14.2％）
第5位： 心疾患（心臓病）（7.4％）
第5位： 認知症（3.8％）
第7位： 糖尿病（3.6％）
第8位： パーキンソン病（3.2％）
第9位： 悪性新生物（がん）（2.3％）
第10位： 脊髄損傷（2.1％）
第11位： 視覚・聴覚障害（2.0％）
第12位： わからない（1.6％）
第13位： 不詳（1.4％）
第14位： 呼吸器疾患（1.3％）
第15位： その他（9.3％）
参考資料
厚生労働省「平成28年（2016年）国民生活基礎調査の概況」
泉田 良輔
執筆者
株式会社モニクルリサーチ
代表取締役/日本証券アナリスト協会認定アナリスト(CMA)
株式会社モニクルリサーチ代表取締役。その他に株式会社モニクル取締役、株式会社モニクルフィナンシャル取締役も務める。東京工業大学大学院非常勤講師。日本証券アナリスト協会認定アナリスト（CMA）。慶應義塾大学大学院システムデザイン・マネジメント研究科修了（同研究科最優秀賞受賞）
1. 経歴
2013年に株式会社ナビゲータープラットフォーム（現：株式会社モニクルリサーチ）を原田慎司（現同社取締役）らとともに共同創業。2013年に個人投資家向け金融経済メディア「Longine（ロンジン）」を立ち上げ、編集長に就任。Longineの立ち上げの経緯はBloombergにおいて「体力勝負アナリスト辞めます、元外資マン個人に長期投資指南」として掲載され大きな反響を呼ぶ。投資情報のサブスクモデルを確立する。その後、株初心者向けネットメディア「株1」、2015年にはくらしとお金の経済メディア「LIMO」の前身となる「投信1」を立ち上げる。
それ以前は、日本生命・国際投資部で外国株式ファンドマネージャー、フィデリティ投信・調査部や運用部にて10年に渡ってインターネット、電機（半導体・民生・産業エレクトロニクス）、機械（ロボットやセンサー企業中心）といったテクノロジーセクターの証券アナリストや中小型株ファンドのアシスタント・ポートフォリオ・マネージャー（最年少で就任）として従事。
2. 専門
慶応義塾大学商学部卒業。国際金融及びコーポレート・ガバナンスを専攻。アジア通貨危機、昭和金融恐慌などの金融パニックのメカニズムを金融政策や金融機関への規制の観点から研究。それらの内容は「昭和金融恐慌からの教訓 平成恐慌になにをどう生かすべきか」（三田商学研究学生論文集）として発表。
3. 著書
・『機関投資家だけが知っている「予想」のいらない株式投資』（ダイヤモンド社）
・『テクノロジーがすべてを塗り変える産業地図』（クロスメディア・パブリッシング）
・『銀行はこれからどうなるのか』（クロスメディア・パブリッシング）
・『Google vs トヨタ 「自動運転車」は始まりにすぎない』（KADOKAWA）
・『日本の電機産業 何が勝敗を分けるのか』(日本経済新聞出版社)
4. 寄稿や講演他
「日経BizGate」での連載「泉田良輔の新・産業鳥瞰図」や「現代ビジネス」、「東洋経済オンライン」、「プレジデント」などへの寄稿や対談も多数。対談記事例としては「【未来予想】ブロックチェーン革命が、「半沢直樹」の世界に終わりを告げる」や「【未来予想】アマゾンとビットコインが、次世代の「銀行」になる理由」（いずれもNewsPicks）、「米独に遅れる日本の自動運転、自動車も電機の二の舞に？」(週刊ダイヤモンド)。海外ジャーナリストからインタビューされることも多く、Financial TimesやThe Economist、Bloombergにおいて自動車や金融業界についての国内外産業動向コメントも発信している。
講演会や動画での情報発信も盛んに行っており、NewsPicksのTHE UPDATE、日経ビジネススクール、慶應丸の内キャンパス、慶應義塾SDM、アカデミーヒルズなどでも講義を行う。またNewsPicksのNewSchoolではプロジェクトリーダーとして「本当に初心者のための資産運用」を開催。
最終更新日：2024年8月27日
