東京オリンピックの開催まで半年を切ったというのに、いまだに「同じ仕事なのにパソナは有償で、ボランティアは無償」といったニュースを目にすることが多い。
私（ライター）は、大会ボランティアとして参加する予定だが、評判が悪いまま大会に参加するのは不安だ。そこで組織委員会に取材。ボランティア目線でかなり突っ込んだ質問もしたところ、意外な事実が見えてきた！
シリーズ第2回は、ボランティアや派遣社員はちゃんと集まっているのか？という疑問を中心に聞いている（参考：第1回『東京五輪の謎「パソナの派遣職員とボランティア、本当のところどう違うんですか!?」』）。
取材に答えてくれた、公益財団法人 東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会の担当者は以下の通り。
総務局 ボランティア推進部 部長 兼 人事部 担当部長 傳 夏樹氏
総務局 ボランティア推進部 ボランティア推進課長代理 古瀬 浩一氏
総務局 人事部 採用課長 朱 賢太氏
＜取材・文／下原一晃 フリーライター。東京五輪・パラリンピックに、大会ボランティア（フィールドキャスト）および、東京都の都市ボランティア（シティキャスト）として参加予定＞
ボランティアの「承諾」はこれから。現時点では不足は生じていない
――SNSなどでは、「ボランティアが集まらないから」「ボランティアが大量に辞退しているから」パソナで募集しているのだというコメントなども見かけましたが、そうではないということですか。
傳：まず、先ほど朱がお話ししたように、派遣社員とボランティアはスタッフとしての性質が異なります。代替の関係にありません。
さらに大会ボランティアの数も不足しているわけではありません。大会ボランティアを募集するときには「自らの手で2020大会を成功させたい方是非応募してください」と呼びかけました。結果大変多くの方に応募いただきました。具体的には、8万人の定員に対して20万人以上の方に応募いただきました。非常にありがたく思っています。
