東京五輪の謎:「ボランティア不足だからパソナが派遣を募集してるって本当?」

大会ボランティアのライターが組織委員会に突入取材!(2)

Jo Galvao / Shutterstock.com

東京オリンピックの開催まで半年を切ったというのに、いまだに「同じ仕事なのにパソナは有償で、ボランティアは無償」といったニュースを目にすることが多い。

私(ライター)は、大会ボランティアとして参加する予定だが、評判が悪いまま大会に参加するのは不安だ。そこで組織委員会に取材。ボランティア目線でかなり突っ込んだ質問もしたところ、意外な事実が見えてきた!

シリーズ第2回は、ボランティアや派遣社員はちゃんと集まっているのか?という疑問を中心に聞いている(参考:第1回『東京五輪の謎「パソナの派遣職員とボランティア、本当のところどう違うんですか!?」』)。

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取材に答えてくれた、公益財団法人 東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会の担当者は以下の通り。

総務局 ボランティア推進部 部長 兼 人事部 担当部長 傳 夏樹氏
総務局 ボランティア推進部 ボランティア推進課長代理 古瀬 浩一氏
総務局 人事部 採用課長 朱 賢太氏

<取材・文/下原一晃 フリーライター。東京五輪・パラリンピックに、大会ボランティア(フィールドキャスト)および、東京都の都市ボランティア(シティキャスト)として参加予定>

ボランティアの「承諾」はこれから。現時点では不足は生じていない

――SNSなどでは、「ボランティアが集まらないから」「ボランティアが大量に辞退しているから」パソナで募集しているのだというコメントなども見かけましたが、そうではないということですか。

:まず、先ほど朱がお話ししたように、派遣社員とボランティアはスタッフとしての性質が異なります。代替の関係にありません。

さらに大会ボランティアの数も不足しているわけではありません。大会ボランティアを募集するときには「自らの手で2020大会を成功させたい方是非応募してください」と呼びかけました。結果大変多くの方に応募いただきました。具体的には、8万人の定員に対して20万人以上の方に応募いただきました。非常にありがたく思っています。

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下原 一晃

マーケティング会社、リクルートなどを経て、PRプランナー・ライターとして独立。
株式投資、投資信託をはじめとする資産形成や、年金、相続などに関する情報提供を行っている。あわせて、個人投資家がテクニカル理論を身に付けるためのヒントや知識の紹介にも取り組んでいる。
日本テクニカルアナリスト協会認定テクニカルアナリスト(CMTA)。