【S&P500は今から買っても遅い？】2022年の下落直前に120万円を一括で買うと元に戻るまで約2年、2026年9月末は約192.6万円。毎月10万円の積立なら約222.4万円の試算

5. S&P500を円で見ると？2022年は円安で、一括120万円の2022年9月末は約113.6万円にとどまり、2025年は逆に約102.2万円まで減った

ここまでは米ドル建ての値動きで試算しましたが、日本の投資信託で持つ場合は、為替の動きも評価額に加わります。日本銀行「時系列統計データ検索サイト」の東京市場ドル・円スポット（中心相場・月末）で円に直すと、次のようになります。

【2022年9月末（一括120万円）】米ドル建て約90.3万円、円建て約113.6万円（1ドル115.00円から144.74円へ円安）
【2025年4月末（一括120万円）】米ドル建て約110.6万円、円建て約102.2万円（1ドル154.33円から142.52円へ円高）

2022年は、指数が下がった時期に円安が進んだため、円で見た減り方は米ドル建てより小さくなりました。2025年は反対に、指数が下がった時期に円高が重なり、円で見た減り方の方が大きくなっています。為替は、下落を和らげる方向にも、大きくする方向にも働きます。

※試算の前提：S&P500の月末の終値と、日本銀行のドル・円の月末の値で計算しています。配当、手数料、信託報酬、税金は含めていません。

6. 検証：「今からでは遅いか」は、高値の水準より「下落のあと何か月待てるか」で見え方が変わる

この記事では、過去10年のS&P500の4回の下落と、高値に戻るまでの期間、そして2022年と2025年の下落の直前に始めた一括と積立の結果をご紹介しました。高値に戻るまでの期間は約4か月から約2年まで幅があり、下落率の大きさだけでは決まっていませんでした。

押さえておきたいのは、一括と積立のどちらが上回るかは、始めたあとの値動きの順番で変わるという点です。2022年のように下落が長く続いた期間では積立が一括を約29.8万円上回り、2025年のように早く戻って上がり続けた期間では、一括が積立を約4.9万円上回りました。

見ておきたい観点を、順に整理します。第一に、そのお金を使う予定までの期間。2022年の一括の例では、元に戻るまで約2年かかっています。第二に、評価額が一時的に約25%減ったときに、持ち続けられるかどうか。第三に、円で持つ場合は為替の動きも加わることです。

また、ここで振り返ったのは2016年11月から2026年11月までの約10年の範囲で、配当を含まない価格指数の値動きです。期間を変えれば、回復までの期間も一括と積立の差も変わりますし、過去の値動きが今後も同じように続くとは限りません。

「今から買っても遅いか」を指数の水準だけで考えると、答えは出しにくいものです。下落したときに何か月まで待てるかを先に決めておくと、一括でまとめて買うか、分けて積み立てるかも決めやすくなるかもしれませんね。

7. まとめ

過去10年のS&P500では、15%以上の下落が4回あり、高値に戻るまでの期間は約4か月から約2年でした。

2022年の下落の直前に120万円を一括で買った場合は約2年で元に戻り、毎月10万円の積立では約1年4か月後に払込額を上回りました。2026年9月末の評価額は、一括が約192.6万円、積立が約222.4万円の計算です。

一方で、2025年のように下落が短かった期間では、一括が積立を上回りました。NISAのつみたて投資枠は年間120万円、成長投資枠は年間240万円で、制度の詳しい内容は金融庁のNISA特設ウェブサイトで確かめることができます。

※本記事はS&P500の過去の値動きと、一括と積立の試算の仕組みを説明するもので、S&P500に連動する投資信託などへの投資や、特定の金融商品・金融商品取引業者（証券会社など）を勧めるものではありません。投資信託は元本が保証されておらず、値動きによって元本を下回ることもあります。本記事の試算は一定の前提に基づく概算で、指数の値は配当を含まない価格指数の米ドル建ての終値です。為替、手数料、信託報酬、税金は含めていません。過去の値動きは将来の運用成果を示すものではありません。最新の指数の値や制度の内容を確かめたうえで、ご自身で判断することが大切です。