新NISAの「やめとけ」「大損」「暴落」は本当か。すでに口座を開設した方でも、相場が下がった局面で不安になり、売却すべきか悩むこともあるでしょう。この記事では、「新NISAはデメリットしかない」と言われる背景にある事実について、何が制度上のリスクで何が誤解なのかを整理。金融庁の共通KPIとNISA口座数の最新データから、元本割れリスクの実態と、暴落時にやってはいけない売却の判断ミスまで詳しく解説します。
この記事のポイント
- 投資信託を保有する顧客のうち運用損益がプラスの人の割合は、2024年3月末の91.7%から2025年3月末は71.8%へ低下しましたが、依然として約7割はプラスです。
- NISA口座の損失は特定口座の利益と相殺できませんが、非課税で保有できる期間が無期限化されたため、含み損の状態のまま売らずに待つという選択肢も残されています。
- 2024年末から2025年末にかけてNISAの口座数・買付額はむしろ増え続けており、「大損したから利用者が減った」という状況は数字の上では確認できません。
Check!
次ページ（画像と一緒に記事を読む→）：業態間で最大35.5ポイントもの差が生まれる理由を確認したら、次のページでは旧NISAと新NISAで非課税保有期間がどう変わったのかを、比較表で確認してみましょう。
